[国際物流総合展2024 vol.5]ロボットに何をさせるか?/ファナック、川崎重工業、ヤマハ発動機、ユーシン精機ほか
9月10日~13日、東京都江東区の東京ビッグサイトでアジア最大級の物流総合展「国際物流総合展2024」が開催された。出展者数と来場者数は共に過去最多を記録するなど、会場は活気にあふれた。展示会リポートの最後はロボットを中心にしたアプリケーションに焦点を当てた。
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9月10日~13日、東京都江東区の東京ビッグサイトでアジア最大級の物流総合展「国際物流総合展2024」が開催された。出展者数と来場者数は共に過去最多を記録するなど、会場は活気にあふれた。展示会リポートの最後はロボットを中心にしたアプリケーションに焦点を当てた。
安川電機は10月4日、2025年2月期の第2四半期(3月~8月)決算を発表した。国際会計基準(IFRS)に準拠し、売上高にあたる売上収益は前年同期比9.5%減の2615万7300万円、営業利益は同30.7%減の229億2600万円、税引前利益は同29.3%減の244億2700万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同27.1%減の180億2600万円と、大幅な減収減益となった。小川昌寛社長は「豊富な受注残に支えられた昨年度と比べ売上高が減少した」と話し、受注で見れば微増しているという。
ニッセイは10月1日、高剛性減速機「UXiMO(アクシモ)」ブランドのラインアップに、ブラケットを取り付けた「ギアヘッドタイプ」を追加した。減速機とブラケット(取り付け用部材)を組み合わせることでサーボモーターに簡単に連結でき、作業効率を高められる。各メーカーのサーボモーターに適合するブラケットを豊富にそろえ、出力軸はフランジ軸とストレート軸の2種類をラインアップする。
日本工作機械工業会(日工会、会長・稲葉善治ファナック会長)は9月26日、製造現場の自動化を促進するためのソフトウエアをリリースすると発表した。自動化に必要な工作機械や周辺装置の機能などについてまとめており、ユーザーは取り組みたい自動化のレベルに合わせて確認できる。
Oishii Farm Corporation(オイシイファームコーポレーション)は、植物工場でイチゴを生産する米国のベンチャー企業だ。植物工場は自社開発で、日本のオートメーション技術と施設園芸の技術を組み合わせた。「植物工場は日本の技術が生かせる分野。今後、農作物を植物工場で生産することが一般的になると、自動車に匹敵する産業として巨大な設備投資需要も生まれる」と古賀大貴最高経営責任者(CEO)兼共同創業者は語る。来年には植物工場をさらに進化させるため、日本にオープンイノベーション拠点を開設し、日本企業との連携強化を図る。
ヤマハ発動機は9月17日、今年6月に増改築が完了した浜松市中央区にある浜松ロボティクス事業所(=写真上)のお披露目会とロボティクス事業の設立40周年を祝うセレモニーを開催した。同事業所は半導体チップをプリント基板に載せる主力製品の「表面実装機」の他、スカラロボットやリニア搬送システムなどのFA(ファクトリーオートメーション=工場自動化)製品の開発、製造、販売を担う。
Oishii Farm Corporation(オイシイファームコーポレーション)は、植物工場でイチゴを生産する米国のベンチャー企業だ。植物工場は自社開発で、日本のオートメーション技術と施設園芸の技術を組み合わせた。「植物工場は日本の技術が生かせる分野。今後、農作物を植物工場で生産することが一般的になると、自動車に匹敵する産業として巨大な設備投資需要も生まれる」と古賀大貴最高経営責任者(CEO)兼共同創業者は語る。来年には植物工場をさらに進化させるため、日本にオープンイノベーション拠点を開設し、日本企業との連携強化を図る。
9月10日~13日、東京都江東区の東京ビッグサイトでアジア最大級の物流総合展「国際物流総合展2024」が開催された。出展者数と来場者数は共に過去最多を記録するなど、会場は活気にあふれた。物流現場や生産現場の工程間では、物を移動させる作業が多い。そういった際に自動搬送を担う無人搬送車(AGV)や自律搬送ロボット(AMR)、無人搬送フォークリフト(AGF)では、不慣れな人でも簡単に扱える技術が多く提案された。
最近よく聞く言葉だけど、「それどんな意味?」と聞かれたら自信を持っては答えにくい――。そんな言葉はありませんか? 新連載コラム「いまさら聞けないキーワード」では、そんなロボット業界のキーワード・新ワードを紹介します。今回は、食品や包装品など軟らかいものを取り扱うソフトロボティクスです。
ダイヘンは10月1日に東京都千代田区に東京本社を設置し、大阪と東京の2本社制に移行した。東京本社には協働ロボットや電気自動車(EV)の充電システムなどの製品を体感できる常設展示場と、100名以上を収容するセミナールームを設置する。またこれまでの東京支社と比べて人員を1.5倍に増やし、首都圏での営業活動や関係省庁との連携を強化する。