AIでティーチング作業を自動化／NEC
NECは７月27日、ロボットに動作を記憶させるティーチング作業を自動化する人工知能（AI）技術「目標指向タスクプランニング」を開発したと発表した。この技術を使えば、現場の作業者が作業目標を指示するだけで、その目標を達成するための動作命令をAIが自動作成し、ロボットに実行させられる。
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NECは７月27日、ロボットに動作を記憶させるティーチング作業を自動化する人工知能（AI）技術「目標指向タスクプランニング」を開発したと発表した。この技術を使えば、現場の作業者が作業目標を指示するだけで、その目標を達成するための動作命令をAIが自動作成し、ロボットに実行させられる。
2000年代から現在までは、第３次人工知能（ＡＩ）ブームと言われる。1950～60年代の第１次ブームの技術的な特徴は「推論と探索」。コンピューターが自ら推論を立て、問題に対する解を探索する。しかしゲームなど明確なルールの下でしか解を出せず、実用性は乏しかった。第２次ブームは80年代～90年代前半で、「知識表現」が特徴だった。コンピューターに専門知識とルールを入れることで、専門家のような判断ができる。機能に限界はあったが産業界でも使われた。
モーションリブ（川崎市幸区、溝口貴弘最高経営責任者＜CEO＞）は７月17日、市販の協働ロボットに力触覚機能を付与する遠隔操作ロボット用の集積回路（IC）チップ「AbcCore」を開発したと発表した。
次世代技術の研究開発は、ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）。産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
自動化ニーズの高まりに加え、新型コロナウイルス禍も追い風に、産業用ロボットの需要は高まる。ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に、次世代技術の研究開発も進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）だ。「次世代人工知能・ロボット中核技術開発」などのテーマで、産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
独自の人工知能（AI）技術を駆使した自動化システムを提供するMUJIN（東京都江東区、滝野一征最高経営責任者＜CEO＞）。「今回の新型コロナウイルス禍をきっかけに、自動化に新たな価値が加わった」と滝野CEOは話す。人海戦術に頼ることが難しい中で、事業をいかに継続、拡大するか。ロボットを使った自動化システムを導入していたか否かで明暗が分かれた。今後、自動化市場はどうなるのか、ウェブインタビューで滝野CEOに聞いた。
厨房用ロボットシステムなどを開発するチトセロボティクス（東京都台東区、西田亮介社長）は７月１日、毎月定額料金を支払うことでロボットシステムを利用できるサブスクリプション（サブスク）サービス「Chitose Robot Servises（チトセ・ロボット・サービシズ）」を開始した。
大手工作機械メーカーのDMG森精機は2020年５月21日、独自開発した自律走行型ロボット「WH-AGV５」を、特定のエリア内で使用できる次世代通信規格（５G）「ローカル５G」で遠隔操作する実験をNTTコミュニケーションズ（NTTコム、東京都千代田区、丸岡亨社長）と開始した。ローカル５Gの超高速通信や低遅延通信、同時多数接続などの特徴を生かし、WH-AGV５の性能向上を目指す考えだ。
三菱電機は６月３日、同社の人工知能（AI）技術「Maisart（マイサート）」を活用し、周囲の作業者の行動を妨げない機械動作を実現する「人と協調するAI」を開発したと発表した。無人搬送車（AGV）に搭載すれば、人やフォークリフトを感知して道を譲るなどの協調的な動作が可能になる。
飲食店やホテルなどに協働ロボットシステムを提供するベンチャー企業のQBIT Robotics（キュービット・ロボティクス、東京都千代田区、中野浩也社長）は2020年５月25日、「コロナ対策ソリューション」を提供すると発表した。新型コロナウイルス感染症を予防するための自動化技術やサービスを幅広く取りそろえ、医療機関などに提案する。
