生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
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ロボットダイジェストの記者が、読者に代わりショールームを訪問する連載企画「ショールーム探訪」。第31回は、ワークストッカーやコンベヤーなど製造ラインを自動化する周辺装置を開発、製造するトライテクス（愛知県常滑市、桑山裕章社長）を訪問した。同社は今年２月にシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）事業に参入。本社工場の一画に協働ロボットシステムのショールーム「ロボコラボ」を設立した。顧客を特定の産業に限定せず、幅広い産業をターゲットに据えて協働ロボットシステムを提案する。
山善は、協働ロボットを使った自動化提案の場所として「協働ロボットテストラボ」を設ける。これまで大阪市西区の本社ビル内にあったが、８月22日に新大阪駅から徒歩圏内の場所に移転した。その前日には記者向けの内覧会が開催され、開所に先駆けてラボに潜入することができた。ただ協働ロボットを見られるだけでなく、操作体験や扱い方のトレーニングを受けられるなど、もはやショールームの枠に収まらない“新生”協働ロボットテストラボの全容をお届けする。
ロボットダイジェストの記者が、読者に代わりショールームを訪問する連載企画「ショールーム探訪」。第29回は、岐阜県や製造業関連の民間企業などが共同出資で設立した「第三セクター」のブイ・アール・テクノセンター（岐阜県各務原市、松原正隆社長）が運営する「岐阜県ロボットSIセンター」を訪問した。地域産業の高度化を使命に掲げる同社は、食品、医薬品、化粧品の三品産業をはじめとしたロボットの未活用領域をターゲットに、産業用ロボットを使った自動化システムを提案する。
ロボットダイジェストの記者が、読者に代わってショールームを訪問する連載企画「ショールーム探訪」。27回目は、システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）のバイナス（愛知県稲沢市、下間篤社長）が2021年に本社の第二工場内に開設した「バイナス協働ロボットセレクションセンター」を紹介する。同社は「協働ロボットを比較検討できる場」として同センターを開設し、ユーザーニーズに合った協働ロボットの選定からアフターサポートまでを一気通貫で提供する。
ロボットダイジェストの記者が読者に代わってショールームを訪問する連載企画「ショールーム探訪」。26回目は、物流や小売り向けの自動化システムを開発・販売するROMS（ロムス、東京都品川区、前野洋介社長）が東京都大田区に開所した平和島ラボを紹介する。倉庫のワンフロアを貸し切ったショールームでは自動倉庫をはじめとする自動化設備のデモを見学できる。
FA（ファクトリーオートメーション＝工場自動化）機器や機械工具の専門商社の中央工機（名古屋市昭和区、黒川学社長）は昨年９月、愛知県安城市にある安城営業所併設の物流自動化ショールーム「クリエイトスペース」をリニューアルオープンした。ショールームでは、協働ロボットや自律走行型搬送ロボット（AMR）を使った複数のデモシステムを展示する。同社はクリエイトスペースの開設を機に工場内物流の自動化ソリューション提案を強化し、システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）としての認知度向上につなげる構えだ。
ロボットダイジェストの記者が読者に代わってショールームを訪問する連載企画「ショールーム探訪」。25回目は、工作機械やFA（ファクトリーオートメーション、工場の自動化）機器などを取り扱う専門商社の疋田産業（石川県白山市、疋田弘一社長）が金沢市に開所した「金沢ロボットセンター」を訪ねた。「分かりやすい展示」をコンセプトに、ショールームには複数のメーカーの多関節ロボットを７台設置。ロボット導入に関心のある地元北陸の企業などが気軽に立ち寄り、ロボット関連の情報を収集できる施設だ。
米国に本社を置く研磨材メーカー３Mの日本法人スリーエムジャパン（東京都品川区、伊藤誠社長）は、相模原市中央区の事業所に「３Mロボット研磨ラボ」を置く。現在の生産現場の研磨工程は「危機的な状況」にあるとし、研磨材メーカーとして長年培った知見を生かしてロボット化に貢献する。近年は自動車の塗装補修工程の自動化にも注力しており、同施設でデモシステムを体感できる。
パナソニックグループで事業者向けのソリューションサービスを担うパナソニック コネクト（東京都中央区、樋口泰行プレジデント兼最高経営責任者＜CEO＞）は、溶接ロボットシステム製品の提案や顧客の課題解決の場として「プロセスエンジニアリングセンター（PEC）」を設ける。「さまざまな溶接に対応する工法や溶接条件を開発し、機器にフィードバックすることで、溶接機器メーカーとしての特徴を出すことに注力をしてきた」と熱加工システム総括部業界マーケティング部プロセスエンジニアリング課の佐藤公哉マネージャーはいう。PECでは溶接機器に特化したメーカーならではの提案が見られる。
野村不動産は、物流現場の幅広い課題解決を目的とした取り組み「Techrum（テクラム）」を推進している。ロボットや搬送機器、デジタル技術など物流に関連する技術を持つ企業が多く参画し、連携や協力による「共創」で新たなソリューションを生む。
