新ブランドで自社技術を分かりやすくPR／ジェイテクト
ジェイテクトは、工作機械の高度化や知能化を実現する固有技術を総称した新ブランド「TAKTICA（タクティカ）」を立ち上げた。これらの技術を従来はそれぞれ単独で提案していたが、共通ブランドにすることで顧客に分かりやすくPRする考えだ。2019年11月13日～15日に愛知県刈谷市で開かれた自社展で発表した。タクティカの中にはロボットを使った自動化関連の技術もあり、自社展でも来場者の注目を集めた。
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ジェイテクトは、工作機械の高度化や知能化を実現する固有技術を総称した新ブランド「TAKTICA（タクティカ）」を立ち上げた。これらの技術を従来はそれぞれ単独で提案していたが、共通ブランドにすることで顧客に分かりやすくPRする考えだ。2019年11月13日～15日に愛知県刈谷市で開かれた自社展で発表した。タクティカの中にはロボットを使った自動化関連の技術もあり、自社展でも来場者の注目を集めた。
重電機器や産業システム機器などを手掛ける明電舎は2019年９月、自社製品の無人搬送車（AGV）を４種類配置し、搬送作業の自動化を提案する「AGVファクトリー」を開設した。AGVの有効性や性能を知るには実際の作業を見るのが一番だが、工場内を走り回る姿を見る機会は少ない。そこで気軽に見て、触れることで、導入を具体的にイメージできるようなスペースを用意した。
ナベルホールディングス（HD、三重県伊賀市、永井規夫社長）は最近、ロボット関連の事業に力を入れている。ロボット用カバー「Robot-Flex（ロボットフレックス）」の販売と台湾の達明機器人（テックマン・ロボット）の協働ロボット「TMシリーズ」の輸入販売を手掛ける。後編では、TMシリーズの輸入販売の事業を紹介する。「協働ロボットとカバーをセットで提案できる強みを生かしたい」と永井社長は強調する。
「ジャバラ」と呼ばれる、機械の可動部カバーを販売するナベルホールディングス（HD、三重県伊賀市、永井規夫社長）。製造部門としてナベル（住所と代表者はナベルHDと同じ）を傘下に持ち、製造と販売を分けて事業を展開する。ナベルHDは現在、ロボット関連の事業に注力しており、自社ブランドのロボット用カバー「Robot-Flex（ロボットフレックス）」の販売と、台湾の達明機器人（テックマン・ロボット）の協働ロボット「TMシリーズ」の輸入販売を手掛ける。ジャバラメーカーがロボット事業に挑戦する理由とは？ 永井社長とロボット事業を担当する永井杏奈取締役に話を聞いた。
精密小型モーターメーカーのシナノケンシ（長野県上田市、金子元昭社長） は11月、 電動３爪ロボットハンド「ARH305A」がデンマーク・ユニバーサルロボット（UR）の「UR＋（プラス）」認証を取得したと発表した。日本メーカーのロボットハンドが認証を取得するのは今回が初めて。「ロボットハンドのメーカーとしては後発だが、展示会などでの反応は良い。３年後に年間1000台の販売を目指す」と中込真二執行役員は話す。
研磨材メーカーのスリーエムジャパン（東京都品川区、スティーブン・バンダー・ロウ社長）は11月、相模原市の相模原事業所内に「３Mロボット研磨ラボ」を開設した。ロボット研磨システムの導入を検討する企業の相談窓口になるとともに、システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）のシステム構築も支援する。「まだまだ研磨の自動化は進んでいないが、研磨工程へのロボットの普及を後押しできれば」と研磨材事業部の日西勝事業部長は語る。
セイコーエプソンのロボティクスソリューションズ（RS）事業部は、ロボット製品の幅広いラインアップと、力覚センサーや画像処理システムといったセンシング技術の２つを強みに持つ。これらを融合することで、より高度な自動化システムを顧客に提案できる。今年12月に開催される「2019国際ロボット展（iREX2019）」でも、ロボティクス技術とセンシング技術を融合した自動化システムを数多く展示する。
自動化領域の「開拓時代」が始まった。これまで自動化が進んでいたのは産業界のほんの一部の業界や工程だけだったが、産業用ロボットが新たな自動化の領域を開拓し始めた。人工知能（AI）やモノのインターネット（IoT）などの先端技術も駆使しつつ、新たなロボットの使い方が日々開発されている。このタイミングで、用途拡大をさらに後押しする「2019国際ロボット展（iREX2019）」が12月18日～21日の４日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで開かれる。「直前特集：国際ロボット展」では、用途開拓の最前線を探るとともに、国際ロボット展への各社の意気込みなどを紹介する。
ロボットダイジェスト編集部では、産業用ロボットの導入状況や産業用ロボットに対するイメージの調査などを目的に第１回読者アンケートを実施した。今回はその中で特筆すべきデータを紹介する。一般的に「大企業ほど産業用ロボットの導入が進んでいる」というイメージがあるが、実際のところはどうなのか。また、産業用ロボットの導入に効果を感じる人はどれほどいて、具体的に何がメリットなのだろうか。
電気を扱う技術を起点に溶接ロボットを開発し、搬送用ロボットにも事業領域を拡大するダイヘン。ロボットの生産拠点である六甲事業所を自動化技術のノウハウを蓄積する場としてとらえ、人材育成にも生かしてきた。ニーズに応じて協働ロボットをはじめ、モノのインターネット（IoT）や人工知能（AI）などFA製品のトレンドを取り込むことにも意欲を見せる。
