マテハン機器の成長率は年平均12％、市場調査リポートを発表／グローバルインフォメーション
市場調査リポートを販売するグローバルインフォメーション（川崎市麻生区、小野悟社長）は、「自動マテリアルハンドリング (AMH) 機器の世界市場 (～2026年)：製品 (ロボット・ASRS・コンベヤー&仕分けシステム・クレーン・WMS・AGV)・システムタイプ (ユニットロード・バルクロード)・産業 (自動車・金属&重機・Eコマース)・地域別」を３月12日に発売した。
生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
RECENT POSTS
市場調査リポートを販売するグローバルインフォメーション（川崎市麻生区、小野悟社長）は、「自動マテリアルハンドリング (AMH) 機器の世界市場 (～2026年)：製品 (ロボット・ASRS・コンベヤー&仕分けシステム・クレーン・WMS・AGV)・システムタイプ (ユニットロード・バルクロード)・産業 (自動車・金属&重機・Eコマース)・地域別」を３月12日に発売した。
日本ロボット工業会（会長・小笠原浩安川電機社長）は１月28日、2020年10－12月期の会員企業による産業用ロボットの受注額や出荷額を発表した。受注額は前年同期比35.4％増の2223億円を記録した。２四半期連続の増加で、四半期としては過去最高の受注額となった。国内需要の勢いがない一方、中国を中心にしたアジアでは溶接やクリーンルーム向けを中心に堅調に推移した。
日本ロボット工業会（会長・小笠原浩安川電機社長）は10月23日、今年７－９月期の会員企業による産業用ロボットの受注額や出荷額を発表した。受注額は1716億円で前年同期比0.6％増。２四半期ぶりに増加した。出荷額は同10.4％減の1577億円となった。そのうち輸出は同3.2％減の1179億円。中国は同7.3％増の582億円で、好調だった18年同期と同水準まで回復した。また全世界で半導体向けは昨年末からの堅調さが継続する。一方、溶接用では欧米向けが大きく減少し全体の数字に影響した。新型コロナウイルス感染症や米国と中国などによる貿易摩擦による不安定な状況が続いており、用途や国ごとに強弱が混在した状況だった。
国際ロボット連盟（IFR）は９月24日、2019年の産業用ロボットの導入実績を台数ベースで発表した。同年には世界で37万3000台が新たに導入された。前年比12%減だったものの、過去３番目の高水準を記録した。
産業用ロボットと工作機械との景況の推移に、直近の２年で違いが出始めた。ともに「設備材」という側面から、これまで日本のロボット業界と工作機械業界には強い相関関係があった。2007年から20年の第１四半期までの相関係数は0.78。ただ、ともに史上最高値を付けた18年以降、両者の推移はかけ離れ始めた。その要因を探った。
日本ロボット工業会（会長・小笠原浩安川電機社長）は７月31日、今年４－６月期の会員企業による産業用ロボットの受注額を発表した。受注額は1599億円で前年同期比9.9％減。米中貿易摩擦などで大幅な減少となった前年同期をさらに下回った。出荷額は前年同期比3.0％増の1581億円となった。
産業用ロボットのさまざまな情報を発信するウェブマガジン「ロボットダイジェスト（ロボダイ）」では今回、「夏期集中講座」と題して押さえておくべき基本的なポイントを５日間にわたって解説する。２日日は産業用ロボットの市場規模を取り上げる。日本は実は「ロボット大国」だった――？
産業用ロボットメーカーの2020年３月期決算が発表された。米国と中国の関係悪化や、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、ほぼ全ての会社で売上は前期比減となった。今後も引き続き不透明な状況が続くが、半導体向けロボットの引き合い増加や中国市場での受注回復など、明るい兆しもある。また、新製品を開発し、新規受注の確保に乗り出す企業も多い。
日本ロボット工業会（会長・小笠原浩安川電機社長）は６月18日、2019年の年間統計を発表した。19年１月～12月の産業用ロボットの受注額、生産額、出荷実績（いずれも会員・非会員合計）をまとめた。19年の受注額は前年比16.2%減の8064億円、生産額は同15.1％減の7743億円、総出荷額は同14.4％減の7985億円。受注額は７年ぶり、生産額と総出荷額は６年ぶりの減少となった。国内出荷額は2513億円で、過去最高額となった18年と比べて8.0％減と踏みとどまったが、需要の約７割を占める国外向けの出荷額が前年比17.0％減の5472億円と大きく響いた。工業会によると国外向けは減少傾向が続いたが、年の後半には減少幅が小さくなり、改善しつつあったという。
米国と中国の貿易摩擦や、欧州連合からの英国離脱問題など、混沌（こんとん）とする世界情勢の中で2020年代が始まった。これからの産業用ロボット市場はどうなるのか。中長期的に成長が見込めるのは確実だが、「米中貿易摩擦がどう決着するのかいまだに見通せず、自動化のニーズは大きいが、ユーザーの製造業が投資に踏み切れない。ドナルド・トランプ米国大統領のひと言で状況が大きく変わることもあり、注視が必要」とNTTデータ経営研究所の三治信一朗情報未来イノベーション本部長（所属や役職は取材時）は話す。
