【特集】[集結！ 自動化の最新提案vol.9]次世代技術、続々【後編】
次世代技術の研究開発は、ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）。産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
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次世代技術の研究開発は、ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）。産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
自動化ニーズの高まりに加え、新型コロナウイルス禍も追い風に、産業用ロボットの需要は高まる。ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に、次世代技術の研究開発も進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）だ。「次世代人工知能・ロボット中核技術開発」などのテーマで、産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
独自の人工知能（AI）技術を駆使した自動化システムを提供するMUJIN（東京都江東区、滝野一征最高経営責任者＜CEO＞）。「今回の新型コロナウイルス禍をきっかけに、自動化に新たな価値が加わった」と滝野CEOは話す。人海戦術に頼ることが難しい中で、事業をいかに継続、拡大するか。ロボットを使った自動化システムを導入していたか否かで明暗が分かれた。今後、自動化市場はどうなるのか、ウェブインタビューで滝野CEOに聞いた。
厨房用ロボットシステムなどを開発するチトセロボティクス（東京都台東区、西田亮介社長）は７月１日、毎月定額料金を支払うことでロボットシステムを利用できるサブスクリプション（サブスク）サービス「Chitose Robot Servises（チトセ・ロボット・サービシズ）」を開始した。
大手工作機械メーカーのDMG森精機は2020年５月21日、独自開発した自律走行型ロボット「WH-AGV５」を、特定のエリア内で使用できる次世代通信規格（５G）「ローカル５G」で遠隔操作する実験をNTTコミュニケーションズ（NTTコム、東京都千代田区、丸岡亨社長）と開始した。ローカル５Gの超高速通信や低遅延通信、同時多数接続などの特徴を生かし、WH-AGV５の性能向上を目指す考えだ。
三菱電機は６月３日、同社の人工知能（AI）技術「Maisart（マイサート）」を活用し、周囲の作業者の行動を妨げない機械動作を実現する「人と協調するAI」を開発したと発表した。無人搬送車（AGV）に搭載すれば、人やフォークリフトを感知して道を譲るなどの協調的な動作が可能になる。
飲食店やホテルなどに協働ロボットシステムを提供するベンチャー企業のQBIT Robotics（キュービット・ロボティクス、東京都千代田区、中野浩也社長）は2020年５月25日、「コロナ対策ソリューション」を提供すると発表した。新型コロナウイルス感染症を予防するための自動化技術やサービスを幅広く取りそろえ、医療機関などに提案する。
名古屋市と名古屋工業大学の産学官金連携機構（機構長・江龍修同大学副学長、※編集部注：金は金融機関のこと）は2020年７月から「ロボット・AI・IoT導入及びサイバーセキュリティ対策 専門人材育成講座」を開講する。５月28日から受講申し込みの受け付けを開始した。今回は①人工知能（AI）・モノのインターネット（IoT）導入②ロボット導入③サイバーセキュリティー対策――の３つの領域で講座を開く。IoTやサイバーセキュリティーの専門知識を持つ大学教授や、ロボットシステムの構築を担う地元のシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）の社員などが講師を務める。名古屋市と同機構は講座を通じ、それぞれの領域で高い専門性と実践的な問題解決力を兼ね備えた人材を育成する考え。
沖縄県の自動化ニーズの現況を１週間にわたり紹介する「沖縄ウィーク」。最終日は、県内の中小企業の団体である沖縄県工業連合会の我謝（がじゃ）育則専務理事にインタビューした。「デジタル技術を生かした省人化や自動化を進める必要がある」と話すが、県内の企業にデジタル技術やロボットを根付かせるのは難しいという。それはなぜか？ 沖縄県の中小企業が抱える課題と、同会の取り組みを聞いた。
「ロボットシンポジウム2020名古屋」が２月５日、名古屋市千種区の多目的ホールで開催された。人工知能（AI）や産業用ロボットの専門家が次々に登壇し、AI技術の一種であるディープラーニングやバーチャルリアリティー（VR、仮想現実）技術のロボットへの応用など、最新トレンドなどを紹介した。
