生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
ロボットダイジェストの記者が、読者に代わりショールームを訪問する連載企画「ショールーム探訪」。第９回は、スイスに本社を置く産業用ロボットメーカーのストーブリ（日本法人＝大阪市淀川区、エティエン・レポール社長）の「東梅田ショールーム」を訪れた。大阪市内有数のオフィス街である東梅田で、高級車のディーラーを思わせるガラス張りの建物から産業用ロボットをアピールする。ロボット事業とコネクタ事業がコラボレーションした展示が目玉だ。
スイスのロボット大手のABBは９月22日、自律移動型搬送ロボット（AMR）のブランドをリニューアルしたと発表した。ABBは2021年にスペインのAMRメーカーASTI（アスティ）を買収した。アスティをABBロボティクス事業と統合し、ABBの「Flexleyシリーズ」として販売。包括的な自動化ソリューションを提供する。
キビテク（東京都品川区、林摩梨花最高経営責任者＜CEO＞）は９月16日、八幡ねじ（愛知県北名古屋市、鈴木則之社長）の中部テクノセンターで、遠隔制御により自律走行型搬送ロボット（AMR）の稼働をサポートする「HATSキャリー」の運用を開始したと発表した。
ゼネテックは９月13日、同社が国内総代理店として販売する３Dシミュレーションソフト「FlexSim（フレックスシム）」が平田機工に導入されたと発表した。採用の決め手は、自律移動型搬送ロボット（AMR）を使った自動化システムのシミュレーションにも対応できること。平田機工は生産システムの製造、販売を行うシステムインテグレーターで、「導入により短期間で業務効率を60％高めることができた」と平田機工グローバル事業本部営業技術部の井芹隆史課長は言う。
ラピュタロボティクス（東京都江東区、モーハナラージャ・ガジャン最高経営責任者）は９月７日、従来よりも大容量の75lのコンテナに対応したピッキング・アシスト・ロボット「ラピュタPA-AMR XL」を発売したと発表した。
スイスに本社を置く産業用ロボットメーカーのストーブリは８月25、26日の２日間、大阪市北区の東梅田ショールームでプライベートショー（PS）「STAUBLI eXPO 2022 Summer（ストーブリエキスポ2022サマー）」を開催した。無人搬送車（AGV）や自律移動型搬送ロボット（AMR）の給電に使える電気コネクターを中心に、SDGs（持続可能な開発目標）の実現に貢献する製品を出展。他にも、産業用ロボットを使ったフードロス対策などをテーマにしたセミナーも実施した。
矢野経済研究所（東京都中野区、水越孝社長）は８月17日、無人搬送車（AGV）・自律移動型搬送ロボット（AMR）の国内市場の調査結果を発表した。同調査によると、メーカーの出荷ベースでの市場規模は、2020年度が7055台（前年度比6.7％減）、161億5000万円（同14.2％減）。
スウェーデンに本社を置く真空機器メーカー、ピアブの日本法人ピアブ・ジャパン（東京都葛飾区、吉江和幸社長）が、袋物用の新型吸着パッド「BGXシリーズ」を発売した。従来製品よりも、対象物と接するリップ部が柔らかい。そのため、袋物のように柔軟な対象物にもしっかりと密着する。一般に柔らかい吸着パッドは、横方向への揺さぶりに弱い傾向がある。しかし、BGXシリーズは工夫を取り入れて、従来の同社製品と同等に揺さぶりに強い製品とした。
世界的タイヤメーカーのブリヂストンは、タイヤで培った技術を生かし、新規事業にも積極的に取り組む。その一つがロボットハンドだ。独自のゴム人工筋肉（ラバーアクチュエーター）を活用し、柔軟性のあるソフトロボットハンドを開発した。「把持対象物にフィットする柔軟性と、重い物もつかめる強い把持力を両立した。複数の対象物を一度に把持するなど、他にはない使い方もできる」と探索事業開発第１部門兼ソフトロボティクス事業準備室の音山哲一部門長は話す。
大手工作機械メーカーのDMG森精機は７月15日、100％出資の子会社WALC（ウォルク、東京都渋谷区、桜井努社長）を設立したと発表した。2017年にDMG森精機内に開設した「先端技術研究センター」を子会社として独立させたもので、設立日は４月20日。IT企業も多く立地する渋谷区に拠点を構え、製造業のデジタルトランスフォーメーション（DX＝デジタル技術による変革）を推進するソフトウエアサービスを提供する。
