食品製造でロボットが活躍しやすい環境づくり推進/日本惣菜協会
日本惣菜協会(会長・平井浩一郎ヒライ社長)は9月30日、「令和3年度革新的ロボット研究開発等基盤構築事業」の補助対象事業者に採択されたと発表した。同協会が中心となり、食品の盛り付けなどの分野でロボットを活用しやすい「ロボットフレンドリー(=ロボフレ)」な環境構築を目指す。
ロボットで盛り付けしやすい盛り付け方法や、つかみやすい包装容器のあり方などを検討するため、アールティ(東京都千代田区、中川友紀子社長)の盛り付けロボット「Foodly(フードリー)」を惣菜メーカー3社に導入。またFAプロダクツ(東京都港区、貴田義和社長)とコネクテッドロボティクス(東京都小金井市、沢登哲也社長)を中心に生産性を重視した盛り付けロボットシステムの開発を進め、マックスバリュ東海(浜松市東区、神尾啓治社長)の工場に導入する。
将来的には、廉価な盛り付けアームロボットの開発なども進める計画だ。