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ロボットダイジェスト編集部が注目したロボット関連の製品を紹介する「注目製品PickUp!」。今回は、エクセル（さいたま市中央区、富樫昌之社長）が扱うドイツGTEの協働ロボット向けの衝撃力測定システム「CoboSafe（コボセーフ）」を取り上げる。協働ロボットは安全性が高いとはいえ、潜在的なリスクはある。衝撃力測定システムは、リスクアセスメント（リスクの確認や評価、対処）に重要な装置だ。協働ロボットの存在感が増す日本の工場で、安全性確保に貢献する。
モーター内蔵のローラー「パワーモーラ」は、伊東電機（兵庫県加西市、伊東徹弥社長）の他の製品にも多く使われるコア製品だ。「id-PAC（パック）」も、パワーモーラをベースに生み出された。新型コロナウイルス禍によりインターネット通販が急拡大する中で、短期間で導入できる点が評価され、id-パックは物流業界からも注目を浴びる。2020年に立ち上げたショールームや展示会への出展を通じて拡販に取り組む。
今回取り上げるのは、伊東電機（兵庫県加西市、伊東徹弥社長）のモジュール式ローラーコンベヤー「id-PAC（パック）」。モーター内蔵のローラー「パワーモーラ」をベースにしたマテリアルハンドリング（マテハン）機器だ。さまざまな機能別のモジュール（自在に組み合わせられるユニット）を開発し、それらを組み合わせて搬送路を構築する。システムを標準化することで、設置後の現場での調整を不要にし、並べてつなぐだけで稼働できるシンプルさを実現した。
鈴野製作所（神奈川県秦野市、鈴野和仁社長）は、今年の初めにテーブルが振動するタイプのロボットシステム用パーツフィーダー「SVFシリーズ」を開発した。同社は半世紀以上の歴史を持つが、ロボット関連機器を発売したのは今回が初めて。「昨年までは、半導体の二次加工や組み立てなどを手掛ける町工場だった。自社で感じていた課題を解決できる製品なら、日本の多くの製造現場でニーズがあるはず」と鈴野勇樹氏は語る。
鈴野製作所（神奈川県秦野市、鈴野和仁社長）は今年、ロボットピッキング用のパーツフィーダー「SVFシリーズ」を開発した。性能や機能に加え、使いやすさにもこだわった製品だ。「パート従業員でも扱える操作のしやすさが売りの一つ。欧州製フィーダーと比べれば価格も安く、日本製なのでサポートも安心」と鈴野勇樹氏は言う。
コグネックスのビジョンシステム「AlignSight（アラインサイト）」は、産業用ロボットや自動で位置決めができる可動式ステージ（自動ステージ）と組み合わせて使う専用のビジョンシステムだ。前編ではその機能や特徴を紹介した。後編では、同社の技術的な強みや、本社併設のショールーム「コグネックスラボ」の展示システムを通し、同製品の特徴を深掘りしていく。
今回取り上げるのは、米国コグネックスコーポレーションのビジョンシステム「AlignSight（アラインサイト）」。産業用ロボットとの組み合わせに特化した製品だ。ビジョンシステムには通常、外観検査やバーコード・文字の読み取りといった幅広い用途があるが、アラインサイトでは機能を絞ることで、「最上位機種と同等の性能と、ローエンド機種以下の低価格を実現した。用途が決まっているので、立ち上げ時の設定も簡単」と日本法人コグネックス（東京都文京区、ロバート・ウィレット社長）グローバルソリューションズ・プロダクトマーケティング部門の磯部龍樹シニアマネジャーは語る。
ロボットダイジェスト編集部が注目したロボット関連の製品を紹介する「注目製品PickUp!」も35回目を迎えた。今回は、ナベルホールディングス（ナベルHD、三重県伊賀市、永井規夫社長）のロボットカバー「Robot-Flex（ロボットフレックス）」を取り上げる。ロボットの用途に応じて６種類の素材の用意し、ロボット本体や内部機構を過酷な環境から守る。一般的な産業用ロボット向けにはオーダーメードで製作する戦略を取り、協働ロボット向けでは標準品のラインアップ拡充に取り組む。
自動車用の各種スイッチ部品を製造、販売する松田電機工業所（愛知県小牧市、松田佳久社長）は2020年10月、協働ロボット用の配線収納装置「スマートアレンジシステム」を発売した。電源ケーブルやエアホースなどのたるみをすっきりと収納でき、作業者や周辺の設備との接触を防いで断線リスクを低減する。デンマークのユニバーサルロボット（UR）の協働ロボットに特化しており、21年度に1000台の販売を目指す。
人が担ってきたあらゆる作業のうち、今のロボット技術で自動化できるものはまだわずかだ。ロボットの導入台数も少ない。川崎重工業の研削向け遠隔操縦ロボットシステム「Successor-G（サクセサーG）」は、作業者の技能や感覚を要する領域にもロボットの適用を進めることで、新市場の開拓や総合ロボットメーカーへの脱皮を狙う戦略的な製品だ。次世代通信（５G）を活用した実証実験にも取り組んでおり、遠隔操縦システムがさらに進歩すれば、働き方改革や人手不足解消に貢献する可能性も秘めている。
