参考出展のフォークロボに注目集まる/シンテックホズミ
搬送ロボットメーカーのシンテックホズミ(愛知県みよし市、加藤久視社長)は2021年12月7日~10日の4日間、本社ショールームでプライベートショー(PS)を開催した。4日間で約400人が来場した。参考出展のフォークロボ「NFF-600」や、最新のプラットフォームシステムなどに注目が集まった。
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搬送ロボットメーカーのシンテックホズミ(愛知県みよし市、加藤久視社長)は2021年12月7日~10日の4日間、本社ショールームでプライベートショー(PS)を開催した。4日間で約400人が来場した。参考出展のフォークロボ「NFF-600」や、最新のプラットフォームシステムなどに注目が集まった。
日本惣菜協会が、ロボットシステムの普及推進に乗り出した。総菜業界では自動化の意欲は高いが、まだまだロボットの導入が進んでいない。このミスマッチを解消するため、さまざまな企業を巻き込んで、中小企業でも導入しやすいロボットシステムの開発を目指す。「業界標準を作れば、世界一のソリューションを、どこよりも安く導入できるようになる」と同協会の荻野武AI・ロボット推進イノベーション担当フェローは話す。
日本惣菜協会が、ロボットシステムの普及推進に乗り出した。総菜業界では自動化の意欲は高いが、まだまだロボット導入が進んでいない。このミスマッチを解消するため、協会主導のもと多数の企業が集まり、中小企業でも導入しやすい総菜工場向けの人工知能(AI)・量子コンピューター・ロボットシステムを共同開発する。「成功の鍵は、One for all, all for one(ワン・フォー・オール、オール・フォー・ワン)の精神で、競合企業同士が協調領域ではしっかりと協力しあうこと」と同協会の荻野武AI・ロボット推進イノベーション担当フェローは語る。
産業用ロボット・自動化システムの専門展示会「ロボットテクノロジージャパン(RTJ)2022」に出展を決めた企業に、出展の狙いや意気込みを聞く本企画。今回紹介するのは、ツールチェンジャーやロボットハンドを開発、製造するニッタだ。同社は新たな顧客や市場を開拓するため新製品の開発に力を入れており、具体的なニーズや需要を探る場を求めていた。RTJ2022では既存顧客である自動車関連メーカーへのPRと、新製品の情報発信を両立できると見込み、出展を決めた。
ピーエムティー(福岡県須恵町、京谷忠幸社長)のソリューションプロバイダー(SP)グループが、無人搬送車(AGV)や自律移動型搬送ロボット(AMR)を絡めた物流システムの提案を強めている。同社が国内総代理店を担うフランスのAMRメーカー、iFollow(アイフォロー)の製品を、導入を前提に顧客の冷凍倉庫でテスト運用する。また2022年度には、人工知能(AI)を活用して物流システムの稼働を高精度にシミュレーションするソフトウエアを発売する予定だ。京谷社長は「グループ会社の技術を含めた総合力で、お客さまが求めるソリューションを提案したい」と力を込める。
連載企画「ショールーム探訪」の第2回は、オリックス・レンテック(東京都品川区、細川展久社長)の「Tokyo Robot Lab.(トーキョー・ロボット・ラボ)」を取り上げる。前編では施設の概要を説明したが、後編では同施設で見られるデモンストレーションなどを詳しく紹介する。「幅広いメーカーの製品をそろえており、ニーズにあった最適な製品やシステムを提案できる」と事業戦略本部事業開発部の伊井俊輔ロボット事業推進チームリーダーは話す。
日立製作所は12月7日、工場用資材の通信販売会社MonotaRO(モノタロウ)の物流倉庫向けに、搬送設備や倉庫制御システムを追加受注したと発表した。モノタロウが兵庫県猪名川町に開設する「猪名川ディストリビューションセンター」の2期工事向けに、日立インダストリアルプロダクツ(東京都千代田区、小林圭三社長)の小型自動搬送ロボット「Racrew(ラックル)」約400台などを納入する。2020年8月に実施した1期工事の際も今回同様、ラックル約400台などを納入した。
ロボットダイジェストの記者が読者に代わってショールームを訪問する連載企画「ショールーム探訪」。第2回は、ロボットのレンタル事業「RoboRen(ロボレン)」を手掛けるオリックス・レンテック(東京都品川区、細川展久社長)の「Tokyo Robot Lab.(トーキョー・ロボット・ラボ)」を取り上げる。同施設があるのは東京都町田市。幅広いメーカーの協働ロボットや無人搬送車(AGV)などをそろえるショールームだ。
JR東日本は12月8日に、ロボバリスタ「Ella(エラ)」を活用した新たなコーヒーサービスの試験運用を開始した。JR東京駅地下「銀の鈴広場」に「エラX」を、JR横浜駅中央北改札内「JRE MALL Cafe(モールカフェ)」に「エラY」を設置する。
産業機械メーカーのスギノマシン(富山県魚津市、杉野良暁社長)は12月1日、「RI事業部」を設立した。RI事業部長には大西武夫執行役員が就任する。ロボットや人工知能(AI)の活用で、付加価値の高い商品やサービスの開発、拡充の強化を狙う。まずは同社の「スイングアーム式コラムロボット」や金属切削装置などに予兆機能や最適化動作を搭載し、付加価値の向上を図る。