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[ショールーム探訪vol.4]弱点を打破した、始まりの場所【後編】/ オフィスエフエイ・コム「スマートファクトリー・コンダクター・ラボ(スマラボ)小山」

オフィスエフエイ・コム(栃木県小山市、飯野英城社長)のショールーム「スマートファクトリー・コンダクター・ラボ(スマラボ)小山」。「原点」と飯野社長が言う同施設では、各社のロボットや周辺機器を使った多様なシステムを展示する。それらの展示から、同社の強みが見えてくる。

椿本マシナリーが搬送ロボットの販売パートナーに/フォワードエックス

中国に本社を置く搬送ロボットメーカーのフォワードエックス(日本支社=東京都中央区、間野隆支社長)は2月8日、椿本チエインの100%子会社の椿本マシナリー(大阪市西区、藤井幸博社長)と販売パートナー契約を締結したと発表した。フォワードエックスの搬送ロボットを椿本マシナリ―が販売し、保守なども担当する。

「医療×庫内物流」テーマのウェブセミナーを2月24日に開催/オートストアシステム

ノルウェーのロボット自動倉庫メーカー、オートストアの日本法人オートストアシステム(東京都中央区、鴨弘司社長)は2月24日、ウェブセミナー「激動の医療業界という大海原で挑戦するメドライン ~オートストアが支える庫内物流テクノロジー~」を開催する。第一部では、米国最大級の医療機器メーカーのメドラインの日本法人メドライン・ジャパン(東京都文京区)の長谷川智裕社長などが講演。医療現場の課題を解決するための同社の取り組みなどを紹介する。

[注目製品PickUp! vol.38]システム立ち上げから稼働までをシンプルに【後編】/伊東電機「id-PAC」

モーター内蔵のローラー「パワーモーラ」は、伊東電機(兵庫県加西市、伊東徹弥社長)の他の製品にも多く使われるコア製品だ。「id-PAC(パック)」も、パワーモーラをベースに生み出された。新型コロナウイルス禍によりインターネット通販が急拡大する中で、短期間で導入できる点が評価され、id-パックは物流業界からも注目を浴びる。2020年に立ち上げたショールームや展示会への出展を通じて拡販に取り組む。

[注目製品PickUp! vol.38]システム立ち上げから稼働までをシンプルに【前編】/伊東電機「id-PAC」

今回取り上げるのは、伊東電機(兵庫県加西市、伊東徹弥社長)のモジュール式ローラーコンベヤー「id-PAC(パック)」。モーター内蔵のローラー「パワーモーラ」をベースにしたマテリアルハンドリング(マテハン)機器だ。さまざまな機能別のモジュール(自在に組み合わせられるユニット)を開発し、それらを組み合わせて搬送路を構築する。システムを標準化することで、設置後の現場での調整を不要にし、並べてつなぐだけで稼働できるシンプルさを実現した。

産ロボや各種設備の保全技術者の育成を強化/日研トータルソーシング

技術者派遣事業を手掛ける日研トータルソーシング(東京都大田区、清水浩二社長)は2月4日、産業用ロボットやマテハン設備、各種製造装置などの保全技術者を育成する施設「関東テクノセンター」を開設したと発表した。場所は、相模原市中央区の物流施設「GLP ALFALINK(アルファリンク)相模原」内。工場で使われる製造設備の他、自動化・効率化が進む物流向け設備の保全エンジニアの育成にも注力していく方針だ。

プラスオートメーションの庫内実行システムと連携開始/ZMP

物流支援ロボット「CarriRo(キャリロ)」を製造、販売するZMP(東京都文京区、谷口恒社長)は1月27日、キャリロの複数台制御や運用の可視化をするシステム「ROBO-HI(ロボハイ)」が、プラスオートメーション(東京都港区、飯間卓社長)の庫内実行システム「+Hub(プラスハブ)」と連携したと発表した。プラスハブを介して、一元的にロボハイの機能を使用できる。
 プラスオートメーションはさまざまなメーカーのロボットで構築した物流自動化システムを月額制で提供する企業で、キャリロも取り扱い製品の一つ。

4段棚の運搬ロボットを発売/アイリスオーヤマ、ソフトバンクロボティクス

アイリスオーヤマ(仙台市青葉区、大山晃弘社長)とソフトバンクロボティクス(東京都港区、富澤文秀社長兼最高経営責任者)は2月2日、中国のKeenon Robotics(キーノンロボティクス)の運搬・配膳ロボット「Keenbot(キーンボット)アイリスエディション」の国内販売を開始した。

国内初の自動仕分けシステム導入、30%の省人化目指す/ZOZO

ファッション通販サイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」を運営するZOZO(ゾゾ、千葉市美浜区、澤田宏太郎社長兼最高経営責任者)は1月28日、茨城県つくば市に新設する物流拠点「ZOZOBASE(ゾゾベース)つくば3」において、設備投資による業務の自動化を推進すると発表した。既存拠点と比べ、約30%の省人化を目指す。

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