[2023国際ロボット展リポートvol. 3]パーツフィーダーに加えロボット部品も/NTNテクニカルサービス、シンフォニアテクノロジー、三ツ星ベルト
国際ロボット展(iREX)の併催ゾーンである「部品供給装置ゾーン」には18社・団体が出展した。同ゾーンの主催である日本部品供給装置工業会の平井元専務理事が「今回展は部品供給機(パーツフィーダー)とロボットを組み合わせた展示に各社が力を入れている」と語った通り、ロボットを活用した自動化ソリューションの提案が目立った。
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国際ロボット展(iREX)の併催ゾーンである「部品供給装置ゾーン」には18社・団体が出展した。同ゾーンの主催である日本部品供給装置工業会の平井元専務理事が「今回展は部品供給機(パーツフィーダー)とロボットを組み合わせた展示に各社が力を入れている」と語った通り、ロボットを活用した自動化ソリューションの提案が目立った。
11月29日~12月2日の4日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで「2023国際ロボット展(iREX2023)」が開かれた。来場者数は新型コロナウイルス禍前を上回る14万8125人を記録した。
キユーピーは12月5日、総菜を製造する子会社のデリア食品(東京都調布市、竹中成人社長)の生産ラインに「惣菜用ふた閉めロボット」を導入したと発表した。11月末に実運用を開始した。
五誠機械産業(佐賀市、川島晃会長)は、「九州ロボットセンター」を運営する。ショールーム機能に加えて、システムインテグレーター(SIer、エスアイアー)の教育施設としても使われるのが大きな特徴だ。小松直博センター長は「リーマンショックによる不況を機に日本の技術者の海外流出が増加した。外部発注などで生産技術部門は縮小し、日本の技術力が下がったように感じる。SIerの技術力向上に少しでも貢献できれば」と語る。
Mujin(ムジン、東京都江東区、滝野一征最高経営責任者)は12月6日、日本郵政キャピタルほか1社から、第三者割当増資による総額 27億円の追加資金調達を実施したと発表した。
11月29日~12月2日の4日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで「2023国際ロボット展(iREX2023)」が開かれた。会期中は晴天に恵まれ、産業界の人手不足を背景に、新型コロナウイルス禍前の2019年展を上回る14万8000人超が来場した。
オカムラは11月27日、物流自動化ソリューション「PROGRESS ONE(プログレスワン)」の事業化に向け、慶応義塾大学発のベンチャー企業のモーションリブ(川崎市幸区、溝口貴弘社長)と共同で力覚フィードバックの調査研究を実施したと発表した。
ピーエムティー(福岡県須恵町、京谷忠幸社長)は、2018年にロボットのシステムインテグレーター(SIer、エスアイアー)事業に参入した。ロボットシステムグループCSチームの光安慶悟リーダーは「当社は後発のSIer企業のため、独自色を出さないと生き残れない。他のSIerが断るような難易度の高い案件の受け皿の立場になることで、顧客からの信頼を得られて技術力の高さもアピールできる」と語る。過酷な環境である冷凍庫内で稼働できる自律搬送ロボット(AMR)を使った自動化システムの提案など、独自の強みで生存競争に挑む。
「多様なプレーヤーにロボット産業に入ってきてもらい、連携することが重要」と経済産業省製造産業局の石曽根智昭ロボット政策室長は話す。産業用ロボットでもサービスロボットでも、ベンチャー企業や人工知能(AI)関連の企業、ソフトウエアメーカー、センサーメーカーなど多様な企業とロボットメーカーが連携することがイノベーションの鍵と指摘する。ロボットを普及させる上でも、各地域の自治体や金融機関、団体などとの連携が重要と話す。