充てん率の低い袋も安定搬送、新型真空パッド発売／シュマルツ
ドイツに本拠地を置く真空機器メーカーの日本法人、シュマルツ（横浜市都筑区、ゲッテゲンス・アーネ社長）は６月１日、ベローズ真空パッド「PSPF」を発売したと発表した。
生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
RECENT POSTS
ドイツに本拠地を置く真空機器メーカーの日本法人、シュマルツ（横浜市都筑区、ゲッテゲンス・アーネ社長）は６月１日、ベローズ真空パッド「PSPF」を発売したと発表した。
ファナックパートロニクス（長野県茅野市、澤田毅社長）は、工場内物流の見直しで生産性向上を果たした。同社はファナックの製造子会社で、主に電子機器を手掛ける。近年は生産量が増え続ける一方、生産ラインの工夫による生産性向上には限界があった。そこで、工場内物流を見直した。生産前の部品や仕掛品の保管とピッキングにノルウェーに本社を置くオートストアのロボット自動倉庫「AutoStore（オートストア）」を活用する。国内代理店のオカムラと共に工夫を重ね、生産性向上以外にも多くの課題を改善できた。
自動化システムの製品群を豊富に持つDMG森精機は近年、ワーク着脱から工場物流まで自動化できるソリューションの提案に力を入れている。その中核となるのが、協働ロボットと自社開発の自律走行型搬送ロボット（AMR）を組み合わせた「WH-AMR」だ。WH-AMRは生産ラインの構成や生産形態に合わせて柔軟に運用できるのが特徴で、特に変種変量生産の自動化に威力を発揮する。
総合的なシステムインテグレーション力――。村田機械のL＆A事業部の競争優位性を一言で表すとこうなる。同社は各種マテハン機器やソフトウエアを組み合わせた物流システムを一貫して提供し、幅広い業種の自動化ニーズを取り込むことで成長してきた。ロボットダイジェスト編集部は「vol.2」の村田大介社長のインタビューと合わせ、同社最大の生産拠点である愛知県犬山市の犬山事業所にも訪問。実証実験用の施設をはじめ、他事業部の製造現場やパーツセンターで稼働する各種マテハン機器の見学を通じ、L＆A事業部の強みの一端に迫った。
コンバムは６月１日、新素材の吸着パッド「ハイジェニックシリーズ」を発売する。ラインアップは「食品対応（食品衛生法・FDA対応材料）吸着パッド」、と医薬品製造ラインなどで使いやすい「抗菌パッド（抗菌試験JIS Z 2801）吸着パッド」の２種類。
ロボットダイジェスト編集部が注目したロボット関連の製品を紹介する連載企画「注目製品PickUp!」。今回は、各種ジグ（加工補助具）やロボット周辺機器などを開発、製造するコスメック（神戸市西区、木村公治社長）のクランプ機器「スマートシリーズ」を紹介する。クランプ機器を作動させるには油圧や空圧、電気などの動力が必要だが、現場によっては使用できない場合がある。シンプルな構造のスマートシリーズは、動力源を問わず底面の凸部をプッシュするだけで作動し、どの動力源でも精度やクランプ力が変わらないのが特徴だ。現時点では用途に応じて３機種をラインアップするが、これからも開発を継続する。まずは認知度を向上させ、次世代の事業の柱となるようPRに力を注ぐ。
「MEX金沢2023（第59回機械工業見本市金沢）」が５月18日～20日の３日間、金沢市で開催された。会期３日間で延べ３万5000人以上が来場した。会場では、北陸地域の企業の自動化ニーズに応えるソリューションが数多く展示された。人工知能（AI）やモノのインターネット（IoT）、ロボットシステム関連のイベントも併催され、北陸地域や中部地域のシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）も多数出展した。
大阪大学発のベンチャー企業Thinker（シンカー、大阪市中央区、藤本弘道社長）は５月16日にメディア向け技術セミナーを開催し、ロボットハンド向けのセンサー「近接覚センサーTK-01」の発売を発表した。５月23日から注文受け付けを開始する。
未来モノづくり国際EXPO実行委員会は５月10日～12日の３日間、「未来モノづくり国際EXPO2023」を大阪市住之江区のインテックス大阪で開催した。３日間で１万3210人が来場した。同展示会は2025年日本国際博覧会協会などの協力のもと、大阪で開催される2025年日本国際博覧会と連携した国際見本市。出展企業は産業用ロボットをはじめとした製品や技術を展示し、未来の製造業のあり方を提案した。また、オンライン展示も４月26日から５月19日まで開催する。
ロボットダイジェスト編集部が注目したロボット関連の製品を紹介する「注目製品PickUp!」。今回は、韓国に本社機能を置くソフトウエア企業であるモベンシスの、ソフトベースのモーションコントローラー「WMX3」を取り上げる。専用のハードウエア機器やケーブルが必要なく、モーション・コントロール・システムの構築がハードベースよりも容易になる。日本法人（東京都立川市）の佐藤恭祐社長は「柔軟なシステム構築の他、ハード面の調達リスクの高まりもあり需要が伸びている」と話す。
