[５日間の夏期集中講座vol.2]ここだけは押さえたい！産業用ロボットのきほんの「き」／ロボットの市場
産業用ロボットのさまざまな情報を発信するウェブマガジン「ロボットダイジェスト（ロボダイ）」では今回、「夏期集中講座」と題して押さえておくべき基本的なポイントを５日間にわたって解説する。２日日は産業用ロボットの市場規模を取り上げる。日本は実は「ロボット大国」だった――？
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産業用ロボットのさまざまな情報を発信するウェブマガジン「ロボットダイジェスト（ロボダイ）」では今回、「夏期集中講座」と題して押さえておくべき基本的なポイントを５日間にわたって解説する。２日日は産業用ロボットの市場規模を取り上げる。日本は実は「ロボット大国」だった――？
次世代技術の研究開発は、ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）。産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
自動化ニーズの高まりに加え、新型コロナウイルス禍も追い風に、産業用ロボットの需要は高まる。ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に、次世代技術の研究開発も進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）だ。「次世代人工知能・ロボット中核技術開発」などのテーマで、産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
日本ロボット学会（会長・浅田稔大阪大学特任教授）は９月10日の午前10時～午後６時、第128回ロボット工学セミナー「ソフトロボットのこれまでとこれから」を開く。新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、オンライン配信で開催する。ソフトロボットは、生物のような柔らかさやしなやかさを備えたロボットのこと。東京大学の新山龍馬講師が「ソフトロボティクスの諸相と展望」について紹介。その他、筑波大学の望山洋准教授や立命館大学の川村貞夫教授、豊橋技術科学大学の高木賢太郎教授、岡山大学の脇元修一准教授、東京工業大学の鈴森康一教授が最新研究の一端などを披露する。
国際物流総合展事務局は６月24日、物流の専門見本市「国際物流総合展」を来年３月に愛知県で初開催すると発表した。近年は東京都江東区の東京ビッグサイトで開催してきたが、東京五輪・パラリンピックのプレスセンターとして使われる同展示場は会期が終わるまでは使えない。そこで今回初めて愛知県で開催することにした。会期は３月９日～12日の４日間で、会場は愛知県常滑市のアイチ・スカイ・エキスポ（愛知県国際展示場）。「３密（密閉・密集・密接）」を避けるため、新たな運営ガイドラインを設けるとともに、オンラインを活用した企画なども検討する。３万人の来場登録を見込む。 詳細情報は国際物流総合展の公式ホームページから。申込締め切り日は10月９日。
経済産業省の主導の下、産学連携でロボット関連の人材を育成する組織「未来ロボティクスエンジニア育成協議会」（略称はCHERSI＜チェルシー＞）が2020年６月24日、正式に設立された。19年12月に東京都内で開かれた「2019国際ロボット展」で、同省とロボットメーカーなどがチェルシー設立の覚書を交わし、設立に向けて準備を進めてきた。「ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会」の下にチェルシーの事務局を置き、ロボット人材育成のためのさまざまな活動に取り組む。
日本ロボット工業会（会長・小笠原浩安川電機社長）は６月18日、2019年の年間統計を発表した。19年１月～12月の産業用ロボットの受注額、生産額、出荷実績（いずれも会員・非会員合計）をまとめた。19年の受注額は前年比16.2%減の8064億円、生産額は同15.1％減の7743億円、総出荷額は同14.4％減の7985億円。受注額は７年ぶり、生産額と総出荷額は６年ぶりの減少となった。国内出荷額は2513億円で、過去最高額となった18年と比べて8.0％減と踏みとどまったが、需要の約７割を占める国外向けの出荷額が前年比17.0％減の5472億円と大きく響いた。工業会によると国外向けは減少傾向が続いたが、年の後半には減少幅が小さくなり、改善しつつあったという。
日本ロボット工業会は５月20日、通常総会で安川電機の小笠原浩社長（＝写真、昨年11月に撮影）を新会長に選出した。副会長はファナック稲葉善治会長、パナソニックスマートファクトリーソリューションズ青田広幸会長兼最高経営責任者（CEO）、スター精機塩谷国明社長、三明機工久保田和雄社長の４人。同工業会の内部組織であるFA・ロボットシステムインテグレータ協会は、会長の久保田和雄三明機工社長、副会長の渡辺亙バイナス社長とも再任となった。
沖縄県の自動化ニーズの現況を１週間にわたり紹介する「沖縄ウィーク」。最終日は、県内の中小企業の団体である沖縄県工業連合会の我謝（がじゃ）育則専務理事にインタビューした。「デジタル技術を生かした省人化や自動化を進める必要がある」と話すが、県内の企業にデジタル技術やロボットを根付かせるのは難しいという。それはなぜか？ 沖縄県の中小企業が抱える課題と、同会の取り組みを聞いた。
過去には日本ロボット学会の第16代会長（2013～14年）を務め、現在も日本ロボット工業会のシステムエンジニアリング部会長など、ロボット業界の要職を数多く務める三菱電機の小平紀生氏。黎明（れいめい）期から40年以上もロボット産業と共に歩んできた同氏に、自身の半生を振り返るとともに、ロボット産業について思うところをつづってもらった。全12回の連載企画「随想：ロボット現役40年、いまだ修行中」の最終回。「自動化について今後は、工学だけでなく経済や経営の課題としても研究を深めたい」と小平氏は語る。
