ロボットの多能工化が進む 、工業高校の必修科目に／日本ロボット工業会 小笠原浩 会長
世界をリードする日本の産業用ロボット業界。５月に日本ロボット工業会の会長に就任した小笠原浩氏（安川電機社長）は「多品種少量生産の時代にはロボットの多能工化が進む」と指摘する。業界の課題は人材育成・確保とし「ロボットに何がどこまでできるかが分かる技能職がもっと現場に必要。工業高校や高等専門学校ではロボットを必修科目にしてほしい」と強調する。
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世界をリードする日本の産業用ロボット業界。５月に日本ロボット工業会の会長に就任した小笠原浩氏（安川電機社長）は「多品種少量生産の時代にはロボットの多能工化が進む」と指摘する。業界の課題は人材育成・確保とし「ロボットに何がどこまでできるかが分かる技能職がもっと現場に必要。工業高校や高等専門学校ではロボットを必修科目にしてほしい」と強調する。
米国を中心に、「マスタースレーブ」という言葉を、別の言葉に言い換えようとの動きが出てきた。「マスタースレーブ」はIT業界などでも使われるが、ロボット業界の専門用語でもある。マスター機に設定したロボットの動作を、そっくりそのまま他のロボット（スレーブ機）が模倣する制御方式のことだ。
日本ロボット学会（会長・浅田稔大阪大学特任教授）は10月９日～11日の３日間、オンラインで「第38回日本ロボット学会学術講演会（RSJ2020）」を開催する。大学や企業などに所属するロボット研究者が、それぞれ最新の研究成果などを発表する。
川崎重工業、デンソー、ファナック、不二越、三菱電機、安川電機の６社は８月7日、産学連携により産業用ロボットの基礎研究を行う技術研究組合「産業用ロボット次世代基礎技術研究機構（略称ROBOCIP＝ロボシップ）」を設立したと発表した。
日本ロボット工業会（会長・小笠原浩安川電機社長）は７月31日、今年４－６月期の会員企業による産業用ロボットの受注額を発表した。受注額は1599億円で前年同期比9.9％減。米中貿易摩擦などで大幅な減少となった前年同期をさらに下回った。出荷額は前年同期比3.0％増の1581億円となった。
産業用ロボットのさまざまな情報を発信するウェブマガジン「ロボットダイジェスト（ロボダイ）」では今回、「夏期集中講座」と題して押さえておくべき基本的なポイントを５日間にわたって解説する。２日日は産業用ロボットの市場規模を取り上げる。日本は実は「ロボット大国」だった――？
次世代技術の研究開発は、ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）。産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
自動化ニーズの高まりに加え、新型コロナウイルス禍も追い風に、産業用ロボットの需要は高まる。ニーズの高度化やロボットの未活用分野の開拓も視野に、次世代技術の研究開発も進む。中心は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）だ。「次世代人工知能・ロボット中核技術開発」などのテーマで、産官学が連携して次代を担う技術開発のプロジェクトが多数走る。直近１年間にNEDOが発表した主な研究開発の成果をまとめた。
日本ロボット学会（会長・浅田稔大阪大学特任教授）は９月10日の午前10時～午後６時、第128回ロボット工学セミナー「ソフトロボットのこれまでとこれから」を開く。新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、オンライン配信で開催する。ソフトロボットは、生物のような柔らかさやしなやかさを備えたロボットのこと。東京大学の新山龍馬講師が「ソフトロボティクスの諸相と展望」について紹介。その他、筑波大学の望山洋准教授や立命館大学の川村貞夫教授、豊橋技術科学大学の高木賢太郎教授、岡山大学の脇元修一准教授、東京工業大学の鈴森康一教授が最新研究の一端などを披露する。
国際物流総合展事務局は６月24日、物流の専門見本市「国際物流総合展」を来年３月に愛知県で初開催すると発表した。近年は東京都江東区の東京ビッグサイトで開催してきたが、東京五輪・パラリンピックのプレスセンターとして使われる同展示場は会期が終わるまでは使えない。そこで今回初めて愛知県で開催することにした。会期は３月９日～12日の４日間で、会場は愛知県常滑市のアイチ・スカイ・エキスポ（愛知県国際展示場）。「３密（密閉・密集・密接）」を避けるため、新たな運営ガイドラインを設けるとともに、オンラインを活用した企画なども検討する。３万人の来場登録を見込む。 詳細情報は国際物流総合展の公式ホームページから。申込締め切り日は10月９日。
