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[ロボへの道も一歩からCase.1-④]ロボ決まる/サンエース編

「ロボへの道も一歩から」では、産業用ロボットを初めて導入しようとする会社に記者が訪問、その課程で起きた出来事や苦労などを紹介する。何度も足を運び、ロボットの導入までを追いかける。まだ進行中の計画を取材するため、何が起こるのか分からない。第4話、ついに導入するロボットが決定した。

人材・技術・環境、ロボ普及へ施策出そろう【その3】/経済産業省 石井孝裕ロボット政策室長

2019年に政府の有識者会議がまとめた「ロボットによる社会変革推進計画」。そこで示された施策が本格的に動き始めている。「その1」「その2」では、ロボットフレンドリーな環境を実現するための施策や、人材の確保・育成に向けた取り組みを紹介した。「その3」では、技術研究組合産業用ロボット次世代基礎技術研究機構(略称ROBOCIP=ロボシップ)の研究開発プロジェクトや、施策の四つ目の方向性である「社会実装を加速するオープンイノベーション」について話を聞いた。

食品や飲料の倉庫で活用できる自動搬送ソリューションを提案/ZMP

ZMP(東京都文京区、谷口恒社長)は11月、同社が開発、販売する無人搬送車(AGV)「CarriRo(キャリロ)」を活用した食品・飲料倉庫向けの提案に力を入れ始めた。従来、荷役台(パレット)に載せた食品・飲料の箱を搬送するには、多くのフォークリフトが必要になり、費用などの面で課題があった。また、棚から出荷製品を集めるピッキングには多くの人手が必要となり、飲料の場合には重量物となるため、作業者への負担が大きかった。

[気鋭のロボット研究者vol.15]回避と停止を自律で選ぶ移動ロボを【後編】/埼玉大学大学院 琴坂信哉准教授

作業現場では無人搬送車(AGV)、街中では掃除や案内役のサービスロボットの普及が広がり、自律移動型ロボットと人間の間隔は以前よりも格段に近くなった。危険になると動作を停止するロボットも多いが、止まると移動や作業の効率は落ちる。そこで琴坂信哉准教授はロボットを止めずに、安全と効率を両立する制御方法を考える。

人材・技術・環境、ロボ普及へ施策出そろう【その2】/経済産業省 石井孝裕ロボット政策室長

2019年に政府の有識者会議がまとめた「ロボットによる社会変革推進計画」。そこで示された施策が本格的に動き始めている。「その1」では全体概要や、施策の一つ目の方向性「導入・普及を加速するエコシステムの構築」について取り上げた。その他の施策にはどのようなものがあるのか。経済産業省の石井孝裕ロボット政策室長に話を聞いた。

ロボットアームの障害物回避アルゴリズムを強化/TRUST SMITH

TRUST SMITH(トラストスミス、東京都文京区、渡辺琢真社長)は11月18日、9月に特許を取得した障害物回避アルゴリズム(計算方法)をアップデートし、ロボットアームの異常停止後の動作経路を自動算出するアルゴリズムを開発したと発表した。ロボットアームの動作中にアクシデントが起きた場合、アームを一時停止させることが多い。再起動させるには原点位置までアームを戻す必要があり、この動作経路の自動計算を可能にした。

人材・技術・環境、ロボ普及へ施策出そろう【その1】/経済産業省 石井孝裕ロボット政策室長

「未来ロボティクスエンジニア育成協議会」(略称CHERSI=チェルシー)や、技術研究組合「産業用ロボット次世代基礎技術研究機構」(略称ROBOCIP=ロボシップ)など、ロボット関連の組織の設立が相次ぐ。また、ロボットフレンドリーな環境実現に向けた研究開発事業も9月に始まった。2019年に政府の有識者会議がまとめた「ロボットによる社会変革推進計画」で示された施策が、本格的に動き始めている。経済産業省でロボット政策を担う石井孝裕ロボット政策室長に話を聞いた。

[活躍するロボジョvol.2]相手に分かりやすく伝える/三菱電機 坂川智恵子さん

ロボット業界で活躍する女性にスポットを当てた新連載「活躍するロボジョ」。2回目は、三菱電機ロボット製造部開発第一課の坂川智恵子さんを紹介する。中国市場などをターゲットに昨年発売した6軸の垂直多関節ロボットの開発品の検証業務を担当し、相手に情報を正確に伝える重要性を学んだ。「ゆくゆくは海外に出向いて現地の顧客の生の声を聞き、製品の開発に生かしたい」と将来のキャリアプランを語る。

川重の産ロボ技術を医療に! 国産初の手術支援ロボ開発/川崎重工業、メディカロイドなど

川崎重工業と医療機器・試薬メーカーのシスメックス、両社が50%ずつ出資して設立したメディカロイド(神戸市中央区、浅野薫社長)の3社は11月18日、国産初の手術支援ロボット「hinotori(ヒノトリ)サージカルロボットシステム」を都内で初公開した。川崎重工の産業用ロボットに関する技術などを生かして開発した製品で、2030年に売上高1000億円を目指す

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