真空バランサーをリニューアル／シュマルツ
ドイツに本社を置く真空機器メーカー、シュマルツの日本法人（横浜市都筑区、小野雅史社長）は４月25日、最大50kgの荷物を片手で搬送できる真空バランサー「ジャンボフレックス」をリニューアルしたと発表した。
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ドイツに本社を置く真空機器メーカー、シュマルツの日本法人（横浜市都筑区、小野雅史社長）は４月25日、最大50kgの荷物を片手で搬送できる真空バランサー「ジャンボフレックス」をリニューアルしたと発表した。
ジザイエ（東京都千代田区、中川純希最高経営責任者）は４月24日、自律走行ロボット用の遠隔化モジュールを開発したと発表した。建設現場用ロボットへの搭載を想定する。建設現場用の自律走行型ロボットは、稼働中は自律動作ができるが、スタート地点への誘導や、作業終了後の帰還は人手に頼っているものが多い。同モジュールを使うことで遠隔操作でそれらを可能にする。
大阪市住之江区のインテックス大阪で４月９日から11日までの３日間、「第６回関西物流展」が開かれた。今回展は過去最大規模での開催となった。人手不足など物流業界を取り巻くさまざまな問題に苦しむ現場に対して、無人搬送車（AGV）や自律走行搬送ロボット（AMR）をはじめとした搬送機器を提案する企業が見られた
富士フイルムビジネスイノベーション（東京都港区、浜直樹社長兼最高経営責任者）は７月１日、「紙さばきロボットシステム Revoria Kamisa （レボリアカミサ）PH12」を発売する。
2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）が４月13日に開幕した。すでに多くの来場者が象徴的な大屋根リングやパビリオンへ足を運んでいる。大阪・関西万博には世界の国々だけでなく、多くの企業のパビリオンがあり、その中にはFA（ファクトリーオートメーション＝工場自動化）業界やロボット業界にゆかりの深い企業もある。展示物の中から、将来的に製造現場や社会に適用することを意識した技術や製品の例を紹介する。
GROUND（グラウンド、東京都千代田区、宮田啓友社長兼最高経営責任者＜CEO＞）は４月16日、都内で事業戦略説明会を開催し、今後の事業方針などを説明した。同社は独自の倉庫運用管理システム「GWES（グラウンド・ウェアハウス・エクセキューション・システム）」や自律移動型搬送ロボット（AMR）「PEER（ピア）シリーズ」などを使って倉庫の自動化・デジタル化を手掛ける企業。
精密小型モーターメーカーのオリエンタルモーター（東京都台東区、川人英二社長）は産業用ロボットも販売しており、それらを展示するショールームが「Robot Lab（ロボットラボ）」だ。単なるロボットの展示にとどまらず、実際の対象物（ワーク）を用いた搬送テストなどを積極的に受け入れる。ロボットの動作のプログラミング体験も実施する「体験型ショールーム」をコンセプトに掲げ、ユーザーのロボット導入における不安を解消する。
ダイヘンは５月１日、協働ロボットの新製品「FD-VC8」を発売する。2023年に発売した「FD-VC4」と比べて２倍の８kg可搬のロボットで、従来よりも重い対象物を扱える他、重量のあるエンドエフェクターも使用しやすくなった。
スイスに本社を置くABBは４月17日、ロボティクス部門を分社化すると株主総会で決定した。ABBロボティクス（仮称）は2026年第２四半期中に独立した上場企業として事業を開始する予定。ABBの株主には、既存の株式保有割合に応じて現物配当としてABBロボティクスの株式が分配される。
フランスに本社を置く電気機械メーカー、シュナイダーエレクトリックの日本法人シュナイダーエレクトリックホールディングス（東京都港区、青柳亮子社長）の佐々井明日香さんは、同社の幅広い自動化機器の製品群から日本市場へ投入する製品を決める製品戦略の責任者だ。自動化に悩む顧客に、リニア搬送システムや産業用ロボットの提案もする。佐々井さんは「顧客の課題は自身の課題」との意識を持ち、難しい案件でも国内外のエンジニアと連携し課題解決に臨む。
