学生向け技術展示会を初開催／FA・ロボットシステムインテグレータ協会
FA・ロボットシステムインテグレータ協会（SIer協会、会長・久保田和雄三明機工社長）は、「学生向け技術展示会 RIX（リックス） in 大阪工業大学 2023」を１月27日と28日の２日間、大阪工業大学の梅田キャンパス１階ギャラリーで開催する。また、28日には同キャンパスの常翔ホールで「2022年度ロボットアイデア甲子園 全国大会」も開催する。
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FA・ロボットシステムインテグレータ協会（SIer協会、会長・久保田和雄三明機工社長）は、「学生向け技術展示会 RIX（リックス） in 大阪工業大学 2023」を１月27日と28日の２日間、大阪工業大学の梅田キャンパス１階ギャラリーで開催する。また、28日には同キャンパスの常翔ホールで「2022年度ロボットアイデア甲子園 全国大会」も開催する。
11月８日～13日の６日間、都内の東京ビッグサイトで工作機械展「第31回日本国際工作機械見本市（JIMTOF＝ジムトフ2022）」が開かれた。同展はビッグサイト全館を使用する国内最大の工作機械展で、会期中に重複なしで11万4158人、重複ありで14万1948人が来場した。特別リポートJIMTOF2022のvol.1～3で紹介した他にも、会場ではさまざまなロボットシステムが展示された。
11月８日～13日の６日間、都内の東京ビッグサイトで工作機械展「第31回日本国際工作機械見本市（JIMTOF＝ジムトフ2022）」が開かれた。同展はビッグサイト全館を使用する国内最大の工作機械展で、会期中に重複なしで11万4158人、重複ありで14万1948人が来場した。特別リポートJIMTOF2022の「vol.3」では、ロボット１台で工作機械を複数台担当（多台持ち）するシステムや、複数工程の作業を担うシステムを取り上げる。
ロボットアイデア甲子園の大阪大会が11月26日、大阪府泉大津市の泉大津商工会議所で開催された。ロボットアイデア甲子園はFA・ロボットシステムインタグレータ協会（SIer協会、会長・久保田和雄三明機工社長）が主催するイベントで、高校や専門学校の学生がロボット活用のアイデアを競う。大阪大会では、書面審査を通過した４校10名がプレゼンテーションをした。
浜松商工会議所は11月24日と25日の２日間、「ハマロボ展2022」を浜松市中区の浜松商工会議所10階で開催する。
ヤマハ発動機や地元のシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）など ロボット関連企業7社が参加し、ロボットシステムを展示する。
11月８日～13日の６日間、都内の東京ビッグサイトで工作機械展「第31回日本国際工作機械見本市（JIMTOF＝ジムトフ2022）」が開かれた。同展はビッグサイト全館を使用する国内最大の工作機械展で、会期中に重複なしで11万4158人、重複ありで14万1948人が来場した。工作機械や金属加工業界のロボットへの関心は高く、大手から中堅・中小まで多くの企業がロボットを組み込んだ自動化システムを提案した。
日本ロボット工業会（JARA、会長・山口賢治ファナック社長兼最高経営責任者）は10月27日、2022年７－９月期の会員企業による産業用ロボットの受注額や生産額を発表した。受注額は前年同期比10.7％増の2361億円と２四半期ぶりに増加した。生産額は同9.2％増の2231億円と８四半期連続で増加し、四半期では過去最高だった前期をさらに上回った。出荷額は同12.2％増の2260億円で総出荷台数は同13.8％増の64084台と、いずれも８四半期連続で増加し、金額、台数ともに四半期で過去最高を記録した。国内向けは前期と同じく自動車製造業を中心に勢いに欠けるものの、半導体向けや実装向けの好調さは継続した。輸出は金額が同15.1％増の1779億円、台数が同15.9％増の５万2873台と、金額と台数と前年同期から大きく伸びた。中国単体では前期から引き続き減少したが、アジア全体では同7.6％増の1131億円と増加し、北米向けや欧州向けも好調だった。
11月８日～13日の６日間、都内の東京ビッグサイトで国内最大の工作機械展「第31回日本国際工作機械見本市（JIMTOF2022）」が開かれる。同展がオンラインではなくリアルで開かれるのは４年ぶり。
国際ロボット連盟（IFR）は10月23日、2021年の産業用ロボットの導入実績を台数ベースで発表した。世界でのロボット導入台数は前年比31％増の51万7385台。新型コロナウイルスの世界的大流行（パンデミック）前の18年の記録を22％上回り、過去最高を記録した。
日本ロボット工業会は創立50周年記念事業として、記念式典や祝賀会、シンポジウムなどを開催した。記念事業のテーマは「ロボティクスがもたらす持続可能な社会」。同工業会はロボット技術を「課題解決型技術」と位置づけており、山口賢治会長（ファナック社長兼最高経営責任者）は「多様化する社会ニーズや、わが国および地球規模のさまざまな社会的課題に対し、業界一丸となって対応していく」と述べた。
