周辺機器の認証で接続をスムーズに／川崎重工業
川崎重工業は６月８日、ロボット導入時の機器接続の検討期間を短縮するためプラットフォーム「K-AddOn（Kアドオン）」を発表した。パートナー企業の周辺機器と同社製ロボットが接続可能かを同社が事前に検証し、適合する機器をKアドオンに登録。ロボットのユーザーやシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）は、登録機器を使うことで自社で検証することなく容易にシステムを立ち上げられる。
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川崎重工業は６月８日、ロボット導入時の機器接続の検討期間を短縮するためプラットフォーム「K-AddOn（Kアドオン）」を発表した。パートナー企業の周辺機器と同社製ロボットが接続可能かを同社が事前に検証し、適合する機器をKアドオンに登録。ロボットのユーザーやシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）は、登録機器を使うことで自社で検証することなく容易にシステムを立ち上げられる。
ヤマザキマザック（愛知県大口町、山崎高嗣社長）は６月１日、協働ロボットを使った自動化セル「Ez LOADER（イージーローダー）10」を発売した。Ez LOADER 10は、ファナックの協働ロボット「CRX-10iA/L」とビジョンセンサー、アルミ製架台、専用のソフトウエアを内蔵したタブレット端末で構成され、工作機械で加工するワーク（被加工物）の着脱作業を自動化できる。
アジア最大級の食品機械展「FOOMA JAPAN（国際食品工業展） 2021」が６月１日～４日の４日間、愛知県常滑市の「アイチ・スカイ・エキスポ」で開催された。緊急事態宣言下だったが、来場者の数は初日、２日目、３日目と日を追うごとに増加。最終日はあいにくの天気だったにもかかわらず、３日目に迫る6006人の来場者数を記録し、会期４日間でのべ２万2420人が訪れた。会場には多数の食品機械やロボットシステム、ロボット関連製品が展示され、大勢の来場者の熱い視線を集めた。今回はロボットダイジェスト編集部が会場で取材した、出展者各社のロボット関連の提案を２回に分けて紹介する。
米国の３DプリンターメーカーのMarkforged（マークフォージド）はロボットユーザーやシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）に向け、自社製の３Dプリンターを使ったロボットハンドの爪の製作を提案する。爪は従来、切削加工で製造するケースが多かったが、３Dプリンターによる積層造形に置き換えるとどういうメリットがあるのか？ 日本法人の奥野仁孝アプリケーションエンジニアは「トータルコストや製造リードタイムを大幅に削減できる」と述べる。
ASPINA（アスピナ）ブランドでモーターやロボットハンドなどを製造、販売するシナノケンシ（長野県上田市、金子元昭社長）は６月２日、新たに搬送ロボットを開発したと発表した。同社が搬送ロボットを開発するのは今回が初めて。
物流向けの自動化システムを販売するオカムラは今月、物流拠点などで商品のピッキングに使うロボット・ピッキング・システム「Right Pick（ライトピック）」の新モデルを発売した。ライトピックはオカムラが米国のRight Hand Robotics（ライト・ハンド・ロボティクス）とパートナー契約を締結し、2020年２月より販売している。
アジア最大級の食品機械展「FOOMA JAPAN（国際食品工業展） 2021」が会期２日目を迎えた。初日は天気にも恵まれ、緊急事態宣言下だったにもかかわらず4361人が来場した。会場では最新の食品機械やロボットシステムなどが一堂に展示され、機械内部やロボットの動きを興味深そうにのぞき込む来場者の姿も多く見られた。２日目以降も引き続き、出展者と来場者の熱い商談が期待できそうだ。
スウェーデンに本社を置く真空機器メーカー、ピアブの日本法人ピアブ・ジャパン（東京都葛飾区、吉江和幸社長）は5月26日、自動機やロボットの真空ハンド構築に使う真空保持ユニット「piSAFE（パイセーフ）」を６月に発売すると発表した。
ヒト型ロボットや研究・教育用ロボットなどを開発、販売するアールティ(東京都千代田区、中川友紀子社長)は５月25日、業務用フードスライサーなどへ野菜を投入するロボット用のビジョン＆ピッキングシステム「NEKONOTE Vegepicker（ネコノテ・ベジピッカー）」を開発したと発表した。
商品を一定量ごとに包装するために、大きさや形状がばらばらな商品から最適な組み合わせを瞬時に判別する、組み合わせ計量機。1972年に世界初の組み合わせ計量機を開発し、食品包装の世界でいち早く自動化を実現したのがイシダだ。以来、精密な「はかり」の技術をコアとして、計量や包装、検査など食品製造業界の幅広い分野で自動化に取り組んできた。FOOMA JAPAN（国際食品工業展）2021では、自動化の範囲をより広げた新製品を多数出展する。「新型コロナウイルス禍でも製品開発を継続してきた成果を見ていただきたい」と商品企画二課の河村涼一課長は語る。
