35kg可搬の協働ロボットを国内初披露/TECHMAN ROBOT
台湾のTECHMAN ROBOT(テックマンロボット、D38)は、35kg可搬の協働ロボット「TM30S」を国内初披露した。「来月正式発売する予定」と台湾から来日した日本営業担当者は話す。その他、オプションの人工知能(AI)機能を利用した外観検査も提案。ロボットの動作を止めずに検査する「フライングトリガー機能」が注目を集めた。
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台湾のTECHMAN ROBOT(テックマンロボット、D38)は、35kg可搬の協働ロボット「TM30S」を国内初披露した。「来月正式発売する予定」と台湾から来日した日本営業担当者は話す。その他、オプションの人工知能(AI)機能を利用した外観検査も提案。ロボットの動作を止めずに検査する「フライングトリガー機能」が注目を集めた。
商社の三井物産マシンテック(E26)は、金属加工から測定、保管までを一貫で自動化したシステムを出展している。台湾のシムフォースが開発した「インテリジェント製造システム」で、国内では初披露となる。マシニングセンタ、3次元測定機、協働ロボット、加工物(ワーク)と切削工具の両方を保管できるストッカーを連動させる。その加工プログラムや測定プログラムの自動生成、稼働管理など一つのソフトウエアで完結できる。
マグネスケール(C38)は、検査機器の一種であるゲージを使った測定の自動化を提案する。測定機器「µMATE+(ミューメイトプラス)シリーズ」の「LU20」と各種ゲージを組み合わせて、協働ロボットを使って対象物(ワーク)を測る。
LU20は無線通信のBluetooth(ブルートゥス)で、スマートフォンやタブレット端末などと接続でき、デジタルデータとして測定結果を蓄積できる。
オークマ(D04)は5軸マシニングセンタ(MC)「MU-500VⅢ」と20kg可搬の協働ロボットシステムの新製品「OMR20」を組み合わせた自動化システムを展示している。MC向けだと従来は3軸機がOMR20の対象機だったが、今回初めて5軸機にOMR20を搭載して出展したという。工程集約が可能な5軸MCとOMR20を組み合わせることで、多品種少量生産の自動化を実現する狙いだ。
会期2日目に展示ホールCのメインステージで、愛知県(C68)はWorld Robot Summit(ワールドロボットサミット)2025の開催を記念して「ロボットとAIによるモノづくりの未来」と題したシンポジウムを開催した。デンソーウェーブ(C01)のFAプロダクト事業部製品企画室室長である榎本聡文氏の基調講演では、人工知能(AI)を利用してロボットを操作する活用方法を紹介した。会場は満員で、大勢の聴講者が耳を傾けた。
減速機の大手メーカー、ハーモニック・ドライブ・システムズ(D29)は超軽量・扁平(へんぺい)ユニット「CSF-ULWシリーズ」や、同製品を使った多関節ロボットを展示している。減速機ユニットは、核となる歯車と主軸用軸受けやハウジング(ケース)を一体にしたもの。従来製品から主軸用軸受けやハウジングの構造や素材を徹底的に見直した。従来品と比べて、最大で質量は56%減、厚さは38%薄くできた。
テイアイテイ(E72)は、協働ロボット用保護カバー「RobotFit(ロボットフィット)」を提案する。各社の協働ロボットに対応できるが、今回展ではアーク溶接に最適なダイヘンの協働ロボット「FD-VC4」に装着して展示した。「スパッタ(溶接時に飛散する金属粒)による汚れを防ぎたいといったニーズがあり、引き合いは好調」と諏訪秋彦営業部長は言う。
シナノケンシ(D12)は、自律走行型搬送ロボット(AMR)「Aspina(アスピナ)AMR」を出展した。協働ロボットと組み合わせ、搬送後のワーク(対象物)の載せ換えも自動化できる。企画営業部マーケティング課の宮下秀一係長は「ワークの搬送だけでなくその後工程も自動化したいとの要望が増えているため、簡単なシステムならわが社で構築できるような体制を整えた」と話す。
ダイヘン(C04)は「シンクロフィード溶接システム」を搭載した溶接ロボットシステムなどを展示している。シンクロフィード溶接システムは、火花が飛び散る寸前で溶接ワイヤをタイミングよく出し入れすることで、スパッタ(溶接時に飛散する金属粒)の飛散を抑える技術だ。「中部地方は自動車産業が盛んなため、車の軽量化のために使われるアルミ材の薄板などの溶接をブースで実演している」とFAロボット事業部の足立明企画課長は語る。
空圧機器の大手メーカー、SMC(D49)は今年5月に発売した真空グリッパー「ZGSシリーズ」を出展した。段ボール箱の搬送などに向く。圧縮空気を基に吸着力を生み出すエジェクターを内蔵している。その本数を2本、4本、6本と差し替えることで、用途に合わせて吸着力を調整できる。圧縮空気の無駄使いを減らすことで、省エネルギーを実現する。