ロボ専用の「手持ち」機械工具で自動化提案を本格化【後編】／日東工器 石澤正光常務執行役員
迅速流体継手や機械工具などを扱う機器メーカーの日東工器が、同社初の産業用ロボット専用製品を発売した。自動化提案には以前から取り組んでおり、そのノウハウをロボット専用製品の開発に生かした。石澤正光常務執行役員は「今回の新型コロナウイルス禍もあり、人手作業をロボットに置き換える機運が高まっている」と話す。
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迅速流体継手や機械工具などを扱う機器メーカーの日東工器が、同社初の産業用ロボット専用製品を発売した。自動化提案には以前から取り組んでおり、そのノウハウをロボット専用製品の開発に生かした。石澤正光常務執行役員は「今回の新型コロナウイルス禍もあり、人手作業をロボットに置き換える機運が高まっている」と話す。
配管をつなぐ迅速流体継手「カプラ」や機械工具などを扱う機器メーカーの日東工器が、産業用ロボットを使った自動化提案を本格化させる。第一弾として、産業用ロボットに取り付けて使うベルトサンダーなどを発売した。石澤正光常務執行役員は「豊富な既存の製品群の中でも顧客ニーズの高いものから対応させる」と話す。
オーストリアの産業機械向け制御機器メーカーの日本法人、KEBA（ケバ）ジャパン（東京都江東区、村上正和社長）が、切削ロボット市場の開拓に本腰を入れ始めた。ロボットアームの先端に搭載できる切削加工用のスピンドル「LeviSpin（レビスピン）」を国内で発売。加工後の寸法精度±0.01mmを目標に、切削加工の制御技術の研究を進めており、産業用ロボットを使った金属切削加工の精度向上をアピールする。
国際ロボット連盟（IFR）は1月27日、2019年の従業員１万人あたりの産業用ロボット稼働台数が世界平均で113台となり、過去最高を記録したと発表した。
日本ロボット工業会（会長・小笠原浩安川電機社長）は１月28日、2020年10－12月期の会員企業による産業用ロボットの受注額や出荷額を発表した。受注額は前年同期比35.4％増の2223億円を記録した。２四半期連続の増加で、四半期としては過去最高の受注額となった。国内需要の勢いがない一方、中国を中心にしたアジアでは溶接やクリーンルーム向けを中心に堅調に推移した。
安川電機は２月1日～２月28日の1カ月間、オンラインイベント「i3-Mechatronics World（アイキューブ・メカトロニクス・ワールド）」を開催する。「スマートファクトリーを実現するデータ活用」をテーマに、モノのインターネット（IoT）やロボットが一体化した自動組み立て・加工システムなど、デジタルデータ活用の具体事例を紹介する。
オムロンは１月27日、2021年３月期第３四半期（10～12月）の決算説明会をウェブにて開催した。発表によると、第３四半期の売上高は1683億円で前年同期比0.1％増、売上総利益は同1.6％増の776億円、営業利益は同23.3％増の177億円だった。エネルギー関連の社会システム事業を除く、制御機器事業（IAB）、電子部品事業（EMC）、ヘルスケア事業（HCB）の事業で前年同期を上回る実績だという。
MUJIN（ムジン、東京都江東区、滝野一征最高経営責任者）は１月27日、ロボットを知能化するコントローラー「MUJINコントローラ」の開発で、「第９回技術経営・イノベーション大賞」の文部科学大臣賞を受賞したと発表した。同大賞は科学技術と経済の会が主催し、世の中を変革する優れたイノベーション事例を表彰するもの。今回は100件以上の応募の中から12件が選定された。
総合商社のフジテックス（東京都新宿区、一森雄介社長）は１月20日、三菱倉庫が埼玉県三郷市に新設する物流センターのシステム構築を支援し、搬送ロボットなど省人化設備を提供すると発表した。
大岡教授は人とロボットの触覚について研究する。前編では光の反射を応用したロボット用の３軸触覚センサーを紹介したが、今回は人の触覚に焦点を当てる。最近は人工知能（AI）の一種であるディープラーニング（深層学習）を活用し、爪の色の状態と、指先にかかった３軸方向の力の大きさの関係性を探る研究に取り組む。
