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トップメーカーの社長が明かす「最強の人材活用法」【前編】/安川電機 小笠原浩社長

産業用ロボット、サーボモーター、インバーターの世界的な大手メーカー安川電機。小笠原浩社長自らが「人づくり推進担当」を務めるほど、人材の活用や育成に力を入れている。小笠原社長が先頭に立って実施する“働き方改革”の肝は「権利と義務、平等と公平、自由と責任のバランスが取れた評価制度にし、やりがいのある会社にすること」と言う。

ロボット用ソフトで働き方を革新――浜松発スタートアップが目指す未来【後編】/リンクウィズ村松弘隆取締役

リンクウィズ(浜松市中区、吹野豪社長)は2015年3月に創業したスタートアップ企業(新しいビジネスモデルで短期間での急成長を目指す新興企業)。ロボットダイジェスト編集部は今回、創業メンバーの一人である村松弘隆取締役にインタビューを実施した。「人の業(わざ)を受け継ぐロボティクスで働き方を革新する」とのミッションを掲げ、これを実現するために産業用ロボット用の画期的なソフトウエアを2つ開発した。同社はこれら2つの製品などを生かし、何を実現したいのか。後編では会社設立の経緯に加え、同社が思い描くビジョンを詳しく聞いた。

[SIerを訪ねてvol.7]少数精鋭のファブレス設計者集団【後編】/レステックス

今回の「SIerを訪ねて」では、千葉県松戸市のJR常磐線馬橋駅から徒歩3分の場所に本社を構えるレステックス(斉藤圭司社長)を訪問した。同社はアルミの鋳物工場向けのロボットシステムや、協働ロボットを使ったパッケージシステムを得意とする。同社はシステムインテグレーター(SIer、エスアイアー)として一通りの工程を自社で担えるが、「全工程を自社で担おうとは思わない」と話す。その真意を斉藤社長に聞いた。

欧州スロベニアに産業用ロボットの新工場が完成/安川電機

安川電機はスロベニアのコチェービェ市に産業用ロボットの生産拠点を新たに設立した。2019年の1月に生産を開始し、4月8日に竣工(しゅんこう)式を開いた。建築面積は1万2500㎡、21年には生産能力が月500台になる計画だ。日本、中国に続く3番目の拠点となる。欧州の他、中東やアフリカにも産業用ロボットの迅速な供給が可能になる。

ロボット用ソフトで働き方を革新――浜松発スタートアップが目指す未来【前編】/リンクウィズ村松弘隆取締役

浜松駅から車で約10分。閑静な住宅街の中にリンクウィズ(浜松市中区、吹野豪社長)の本社がある。同社は2015年3月に創業したスタートアップ企業(新しいビジネスモデルで短期間での急成長を目指す新興企業)。「人の業(わざ)を受け継ぐロボティクスで働き方を革新する」とのミッションを掲げ、これを実現するために産業用ロボット用の画期的なソフトウエアを2つ開発した。2つの製品は、自動車産業の溶接の分野で注目を集めているという。ロボットダイジェスト編集部は今回、創業メンバーの一人である村松弘隆取締役に、製品の特徴や創業の経緯、同社が目指すビジョンなどを聞いた。前編では主に2つの製品の特徴を紹介する。

創業者がMBO、75億円の資金調達も/MUJIN

知能化コントローラーなどを開発するロボットベンチャー企業のMUJIN(東京都墨田区、滝野一征最高経営責任者〈CEO〉)は4月9日、東京大学エッジキャピタル(東京都文京区、郷治友孝社長)が保有するMUJINの株式の全数(33%)を、共同創業者である滝野CEOとデアンコウ・ロセン最高技術責任者(CTO)が取得したと発表した。取得日は2月13日。今回の株式取得はマネジメント・バイアウト(MBO、経営陣による企業買収)という手法で、経営の自由度を確保でき、短期的な利益にとらわれない意思決定が可能になる。

[SIerを訪ねてvol.7]少数精鋭のファブレス設計者集団【前編】/レステックス

今回の「SIerを訪ねて」では、千葉県松戸市のJR常磐線馬橋駅から徒歩3分の場所に本社を構えるレステックス(斉藤圭司社長)を訪問した。同社はアルミの鋳物工場向けのロボットシステムや、協働ロボットを使ったパッケージシステムを得意とする。半導体工場で使う高精度温調機器などを開発していたレステックスが、ロボットのシステムインテグレーター(SIer、エスアイアー)になった理由とは――。創業者の斉藤社長に話を聞いた。

[注目製品PickUp!vol.12]2m四方のサイズも‼ カスタマイズ自在な真空グリッパー【後編】/シュマルツ「SPZ/SSP」

ドイツの真空機器メーカー、シュマルツは昨年、自在にカスタマイズできる真空グリッパー「SPZ/SSP」を発売した。同社がユーザーの要望に合わせてカスタマイズして提供し、ロボット側の動作まで含めた総合的なエンジニアリングサービスも提供できる。日本法人のアーネ・ゲッテゲンス社長は「日本に着任以来、設計やシステム構築から携わるビジネスを目指していた」と言う。一見、メーカー側からすれば負担が増えそうなエンジニアリングサービス。同社が携わる意図とは。

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