可搬重量１kgの小型ロボットを発売／不二越
ロボットメーカーの不二越は１月31日、軽量・コンパクトな産業用ロボット「MZシリーズ」に可搬重量１kgの「MZ01」を追加した。小型化と高剛性を両立した設計で、これまでシリーズ最小だった４kg可搬の「MZ04」に比べ容積を55％削減した。導入時の所要面積も小さいためコンパクトな製造ラインを作れる他、本体質量が10kgと軽く、設備のレイアウトを変更しやすい。
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ロボットメーカーの不二越は１月31日、軽量・コンパクトな産業用ロボット「MZシリーズ」に可搬重量１kgの「MZ01」を追加した。小型化と高剛性を両立した設計で、これまでシリーズ最小だった４kg可搬の「MZ04」に比べ容積を55％削減した。導入時の所要面積も小さいためコンパクトな製造ラインを作れる他、本体質量が10kgと軽く、設備のレイアウトを変更しやすい。
「ASROF（アスロフ）」のブランドでロボットのシステムインテグレーター事業を手掛けるグローリーは１月31日、４月１日付で三和元純（みわ・もとずみ）副社長が社長に昇格すると発表した。三和新社長は1977年大阪大学経済学部卒。同年太陽神戸銀行（現三井住友銀行）入行。2005年神戸ビル管理常務。09年グローリー入社。
ドイツに本社を置き、自動車産業向けの自動化ソリューションを提供するハーン・グループ（ラインラント・プファルツ州、トーマス・ハーン最高経営責任者）は2018年10月、同月３日に廃業を発表した米国の協働ロボットメーカー、リシンク・ロボティクスのロボット事業を引き継いだ。リシンクが所有する全ての特許や商標、ソフトウエアを取得した。取得額は公表していない。ハーン・グループはそもそも、リシンクの販売代理店だったが、協働ロボットを使った自動化ソリューションの拡充のため、ロボット事業の取得に踏み切った。
日本ロボット工業会（会長・橋本康彦川崎重工業取締役）は１月25日、2018年10－12月期の会員企業による産業用ロボットの受注額を発表した。受注額は1646億円で前年同期比17.7％減。10四半期ぶりの減少となった。前年が同36.3%増と非常に高水準だったことに加え、「米中の貿易摩擦による投資の先送りなどが影響した」との見解を同工業会は示した。
【その１】や【その２】では、ロボットメーカーや設備メーカーの動向を紹介してきた。【その３】では、安全柵なしで設置できる協働ロボットのメーカーや、ロボット部品メーカーの動きを紹介する。また、台湾でもロボット人材の確保や育成は急務であり、２つのメーカーによるユニークな取り組みを紹介する。
【その１】ではロボットメーカーの取り組みを紹介したが、台湾では設備メーカーらによるロボットシステムの提案も活発だ。モノのインターネット（IoT）技術と産業用ロボットを組み合わせたシステムが多く、工作機械メーカーが自社製品にロボットとIoTシステムを組み合わせてパッケージにした製品も少なくない。
ロボットの制御ソフトウエアを開発するチトセロボティクス（東京都台東区、西田亮介社長）は2月19日～22日の４日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで開催される「国際ホテル・レストラン・ショー 2019」に出展し、外食産業向け「食品・食器仕分けロボット」を初披露する。
安川電機は2019年３月１日付の人事異動を発表した。※カッコ内は前職、部長は省略人事総務部監査担当（人事総務）取締役兼執行役員中山裕二◇ロボット事業部制御技術、執行役員ロボット事業部長小川昌寛◇システム事業改革担当（システムエンジニアリング事業部長）常務執行役員扇博幸◇品質経営推進（技術兼電気駆動システム）執行役員善家充彦◇中国統括（営業改革担当）同今福正教◇技術開発本部長兼電気駆動システム（モーションコントロール事業部長）同熊谷彰◇執行役員モーションコントロール事業部長（安川モートル社長）上山顕治◇ロボット事業部ソリューション技術（台湾安川電機董事総経理）福永達也◇人事総務（品質経営推進）大塚丈徳◇環境・社会システム事業部長（システムエンジニアリング事業部環境エネルギー事業統括部長）山田達哉◇品質経営推進部次長兼製品ライフサイクル品質推進（安川エンジニアリング取締役企画担当）松谷龍太◇コーポレート・ガバナンス推進室長、島子秀昭◇人事総務部労務改革、人事総務部次長翠川宣之◇同東京総務（総務）柴田悟◇同総務（人事労政）池内直樹
〔ロボット事業部〕事業企画、相良陽一◇品質保証、片瀬博治◇ロボット営業統括部長、西部営業・吉松秀明◇ロボット技術（ソリューション技術）村井真二
不二越は１月15日、坂本淳取締役経営企画部長の社長就任が内定したと発表した。就任予定日は２月19日。同日開かれる株主総会と取締役会の決議を経て正式に決定する。坂本新社長は1987年日本大学商学部卒。同年不二越入社。2010年経営企画部経営管理室長、15年執行役員、17年から現職。1964年生まれの54歳。薄田賢二社長は特別顧問に就任する。
産業用ロボットと言えば、米国で研究が進められ、欧州メーカーが市場を開拓し、日本メーカーもそれに続いたとされる。諸説あるものの、欧州と日本のメーカーが多くのシェアを占める現状を見れば疑いようもない。しかし欧州や日本のメーカーだけでなく、台湾にも産業用ロボットのメーカーがあり、工作機械とともに中国をはじめとするアジアや欧州の新興国の市場に進出している。台湾メーカーのロボットと、ロボットを導入した自動化や省人化の取り組みを紹介する。
