人手不足に直面！ 米国製造業で「自動化は必須」に【後編】／IMTS2024
９月９日～14日の６日間、米国イリノイ州シカゴの展示会場マコーミックプレイスで「IMTS（米国国際製造技術展）2024」が開かれた。11万3947㎡の展示面積に1737社がブースを構え、来場登録者は８万9020人を記録した。IMTSには産業用ロボットメーカーも複数出展し、日本の展示会では見せたことのないアプリケーションを披露した。特に協働ロボットや人工知能（AI）の展示は大きな注目を集めた。
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９月９日～14日の６日間、米国イリノイ州シカゴの展示会場マコーミックプレイスで「IMTS（米国国際製造技術展）2024」が開かれた。11万3947㎡の展示面積に1737社がブースを構え、来場登録者は８万9020人を記録した。IMTSには産業用ロボットメーカーも複数出展し、日本の展示会では見せたことのないアプリケーションを披露した。特に協働ロボットや人工知能（AI）の展示は大きな注目を集めた。
９月９日～14日の６日間、米国イリノイ州シカゴの展示会場マコーミックプレイスで「IMTS（米国国際製造技術展）2024」が開かれた。11万3947㎡の展示面積に1737社が出展。来場登録者は８万9020人を記録した。「米国の製造業では、新たに設備を導入する際、自動化も併せて検討することが当たり前になった」と多くの工作機械メーカー幹部が語る。IMTS出展各社に、会場で展示した自動化提案と米国製造業の自動化投資の現状を聞いた。
ロボット業界で活躍する女性にスポットを当てた連載「活躍するロボジョ」。第33回は、ニッセイで減速機「UXiMO（アクシモ）」シリーズの「中実タイプ」の開発に携わった木下春香さんを紹介する。今年４月、入社以来６年間にわたり開発に力を注いできた中実タイプがついに発売された。「製品カタログが出来上がった時に、自分が手掛けた製品が世の中に発表されるんだと実感が湧いた」と話す。今後は中実タイプの性能改善や特注品への対応の他、中実タイプを応用した新製品の開発などにも取り組む。
ヤマハ発動機と自動運転ソフトウエアの開発を手掛けるティアフォー（名古屋市中村区、加藤真平社長）の共同出資会社eve autonomy（イブ・オートノミー、 静岡県磐田市、星野亮介最高経営責任者＜CEO＞）は屋内外対応型の無人搬送ソリューション「eve auto（イブ・オート）」を提供する。星野CEOは「屋内外の搬送作業を自動化し、作業者の負担を軽減したい」と語る。今年は「納得の２台目」をキャッチフレーズに掲げ、イブ・オートのさらなる普及を目指す。
日本工作機械工業会（日工会、会長・稲葉善治ファナック会長）は９月26日、製造現場の自動化を促進するためのソフトウエアをリリースすると発表した。自動化に必要な工作機械や周辺装置の機能などについてまとめており、ユーザーは取り組みたい自動化のレベルに合わせて確認できる。
９月10日～13日、東京都江東区の東京ビッグサイトでアジア最大級の物流総合展「国際物流総合展2024」が開催された。出展者数と来場者数は共に過去最多を記録するなど、会場は活気にあふれた。物流現場や生産現場の工程間では、物を移動させる作業が多い。そういった際に自動搬送を担う無人搬送車（AGV）や自律搬送ロボット（AMR）、無人搬送フォークリフト（AGF）では、不慣れな人でも簡単に扱える技術が多く提案された。
ダイヘンは10月１日に東京都千代田区に東京本社を設置し、大阪と東京の２本社制に移行した。東京本社には協働ロボットや電気自動車（EV）の充電システムなどの製品を体感できる常設展示場と、100名以上を収容するセミナールームを設置する。またこれまでの東京支社と比べて人員を1.5倍に増やし、首都圏での営業活動や関係省庁との連携を強化する。
工作機械見本市「AMB2024」が９月10日～14日の５日間、ドイツ南西部のシュツットガルトで開催された。世界28カ国・地域から1244社が出展し、世界78カ国・地域から６万5584人が来場した。今回展の目玉は自動化ソリューションで、工作機械とロボットなどを組み合わせた自動化システムの最新提案が脚光を浴びた。
９月10日～13日、東京都江東区の東京ビッグサイトでアジア最大級の物流総合展「国際物流総合展2024」が開催された。出展者数と来場者数は共に過去最多を記録するなど、会場は活気にあふれた。物流機器の大手メーカーを中心に、会場では大きなスペースを使い、複数工程の自動化を一体で展示する企業も目立った。
センサーメーカーのメトロール（東京都立川市、松橋卓司社長）は、工作機械のマシニングセンタ（MC）と協働ロボットを組み合わせて、センサーのきょう体の部品加工を自動化した。自社のセンサーを複数使い、自動化システムと連携させて、部品の加工精度を安定させた。松橋社長は「人手不足が進む中、作業者は繰り返し作業でなく、付加価値の高い業務を担うべき。センサーを駆使すれば、MCの加工精度を担保できるという実例を社内に作りたかった」と構築の狙いを明かす。
