UR協働ロボ向け製品を発表/SMC
空圧機器メーカーのSMCとデンマークの協働ロボット大手ユニバーサルロボット(UR)の日本支社(東京都港区、山根剛代表)は7月7日、ウェブ会議システムを使って共同会見を開催。協働ロボット向けのエアチャック式グリッパー「JMHZ2-X7400B」が、URの公認周辺機器「UR+(プラス)」の認証を取得したと発表した。同グリッパーは5月29日に発売した新製品で、今後は他にもUR製ロボット対応製品のラインアップを増やす方針だ。
生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
RECENT POSTS
空圧機器メーカーのSMCとデンマークの協働ロボット大手ユニバーサルロボット(UR)の日本支社(東京都港区、山根剛代表)は7月7日、ウェブ会議システムを使って共同会見を開催。協働ロボット向けのエアチャック式グリッパー「JMHZ2-X7400B」が、URの公認周辺機器「UR+(プラス)」の認証を取得したと発表した。同グリッパーは5月29日に発売した新製品で、今後は他にもUR製ロボット対応製品のラインアップを増やす方針だ。
ドイツの大手ロボットメーカーKUKA(クカ)の日本法人、KUKA Japanの社長が7月1日付けでアラン・ファム氏から大田紘(おおたひろし)氏に交代した。2001年3月京都外国語大学英米文学科卒業、10年9月関西学院大学経営戦略研究科修了。07年7月シェフラージャパン入社、12年2月シェフラータイに出向し、二輪車事業部門東南アジア地域セクターマネジャー。16年4月アトラスコプコ・ジャパン接合機器部営業部長、同J-OEM向けグローバルキーアカウントマネジャーを経て、20年7月から現職。石川県出身、43歳。
デンマークに本社を置くロボットハンドメーカーのOnRobot(オンロボット)は6月、アーム先端に取り付けるエンドエフェクターの一種として、自動でねじを締める「スクリュードライバー」を発売したと発表した。
スウェーデンに本社のある真空機器メーカー、ピアブの日本法人ピアブ・ジャパン(東京都葛飾区、吉江和幸社長)は6月、吸着ハンド「piCOBOT(パイコボット)」のファナック製協働ロボット用を発売した。パイコボットは、真空ポンプユニットと吸着パッドの組み合わせ。吸着パッドを取り換えることで、さまざまな対象物に対応する。ロボット本体に合わせた設定の調整を自動でする機能を備えており、簡単に導入できる。
新型コロナウイルスの影響で、国内外の展示会や各社主催の新製品発表会などが相次いで延期・中止されている。海外ではドイツで開かれるロボット・自動化の国際見本市「automatica(オートマティカ)2020」が12月に延期され、国内では愛知県で開かれる「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN (ロボットテクノロジージャパン)2020」の開催見送りが決まった。顧客に最新提案を発表する場がなくなっても、自動化の進化は止まらない。そこでロボットダイジェストでは、工場自動化(ファクトリーオートメーション=FA)関連企業とユーザー企業を結び付けるべく各社の最新自動化提案を紹介する。
大手工作機械メーカーのDMG森精機は2020年5月21日、独自開発した自律走行型ロボット「WH-AGV5」を、特定のエリア内で使用できる次世代通信規格(5G)「ローカル5G」で遠隔操作する実験をNTTコミュニケーションズ(NTTコム、東京都千代田区、丸岡亨社長)と開始した。ローカル5Gの超高速通信や低遅延通信、同時多数接続などの特徴を生かし、WH-AGV5の性能向上を目指す考えだ。
真空機器メーカーのシュマルツ(横浜市都筑区、ゲッテゲンス・アーネ社長)は6月、昨年末に発売したオーダーメード式の軽量真空ハンド「SLG」に対応するオンライン設計システムを公開した。
ドイツの制御機器メーカー、ベッコフオートメーションの日本法人(横浜市中区、川野俊充社長)は2020年6月18日、オンラインイベント「ベッコフウェブテクニカルセミナー 2020 -夏-」を開催した。
産業用ロボットメーカーの2020年3月期決算が発表された。米国と中国の関係悪化や、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、ほぼ全ての会社で売上は前期比減となった。今後も引き続き不透明な状況が続くが、半導体向けロボットの引き合い増加や中国市場での受注回復など、明るい兆しもある。また、新製品を開発し、新規受注の確保に乗り出す企業も多い。
IDECファクトリーソリューションズ(愛知県一宮市、武仲清貴社長)は、安全柵なしで人と一緒に働ける協働ロボットに特化したシステムインテグレーター(SIer、エスアイアー)だ。新型コロナウイルス禍が収束した「アフターコロナ」時代を見据え、協働ロボットや自律走行型の無人搬送車(AGV)提案を加速させる。対面営業がしにくい現状を踏まえ、ウェブセミナーを通じた情報発信に力を入れる。