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ロボット業界で活躍する女性にスポットを当てた連載「活躍するロボジョ」。４回目はデンソーウェーブ（愛知県阿久比町、中川弘靖社長）の伊庭歩美さんを紹介する。子どものころから憧れを持つロボットを「夢のある機械」と表現する。顧客の要望通りにロボットを動かすための検証業務や、展示会用のデモ機を製作する。一昨年開催された「2019国際ロボット展（iREX2019）」では、ワイヤハーネスの組み付け作業を自動化するデモ機を一から作り上げた。
ITコンサルティング会社の豆蔵（東京都新宿区、中原徹也社長）は１月12日、「軽さ」と「柔らかさ」を実現する協働ロボットの設計手法を開発したと発表した。この設計手法は、2020年４月から実施する日本電産シンポ（京都府長岡京市、西本達也社長）、三井化学との共同研究の成果だ。同手法で設計した協働ロボットの試作機を、東京都江東区の東京ビッグサイトで１月20日～22日に開催される「第５回ロボデックス」で披露する。
韓国は自国のロボット産業の拡大に官民挙げて取り組む。政府は、2018年に５兆8000億ウォン（約5500億円）だった韓国のロボット産業の市場規模が25年には20兆ウォン（約１兆9000億円）に増加すると見通し、20年10月28日にはロボット関連の各種規制を段階的に緩和するロードマップを発表した。現代ロボティクスや現代ウィアなどの民間企業もロボット関連の技術開発に注力する。
ASPINA（アスピナ）ブランドで展開するシナノケンシ（長野県上田市、金子元昭社長）は2021年１月７日、３爪電動ロボットハンド「ARH350A」を発売した。汎用性や拡張性を重視して開発したロボットハンドで、19年末に発売した「ARH305Ａ」と比べ、把持力を10倍に向上させた。「350Aと305Aではそれぞれ得意な作業が異なり、この２製品で幅広いニーズに対応できる」とALビジネスユニットRT開発課の佐々木岳課長は語る。
大手電子部品・電子機器メーカーの京セラが、「AI（人工知能）協働ロボット・システム」を開発し、ロボット市場に参入する。物体認識、経路生成、把持の３つのアルゴリズムを活用し、協働ロボット導入の障害と言われるティーチング（ロボットに動作を教える作業）の手間を最小限にする。例えば、「どこからどこへ移動させる」といったような作業内容を示すだけでロボットシステムが自動的に物体を認識し、経路を生成し、把持して移動させる。オープンな規格を採用し、ロボットメーカーや周辺機器メーカー、システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）などに広く協調を呼びかける。
ロボット開発シンクタンクのiRooBo Network Forum（アイローボ・ネットワーク・フォーラム、会長・坂本俊雄ブリッジ・ソリューション社長、以下アイローボ）は2021年１月14日午後４時から、大阪市住之江区のおおさかATCグリーンエコプラザで、「ホントに使いこなせてる？人協働ロボットの特徴を活かすポイントとは」と題したセミナーを開催する。
デンマークの協働ロボットメーカーのユニバーサルロボット（UR）は12月15日、協働ロボットの累計販売台数５万台を達成したと発表した。５万台目は、ドイツ企業のVEMA technische Kunststoffteileに納品された。
ヤマハ発動機は12月14日、安全柵なしで稼動させられる協働ロボットの試作機を発表した。2021年に一部のシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）やユーザーに試験的に使ってもらい、22年内の本格発売を目指す。同社が協働ロボットを開発するのは今回が初で、新規参入となる。
ユニバーサルロボット（UR、日本支社＝東京都港区、山根剛支社長）は12月３日、全国５カ所の販売代理店の施設を「UR認定トレーニングセンター」に認定したと発表した。URはこれまで、同社製の協働ロボットの使い方を学ぶ無料のウェブ講座は実施してきたが、実機を使った有償トレーニングは都内の同社オフィス併設施設でしか開催してこなかった。
デンマークに本社を置く協働ロボットメーカー、ユニバーサルロボット（UR、オーデンセ市）は2020年11月20日、現社長のユルゲン・フォン・ホーレン氏（＝写真左）が12月31日付で退任すると発表した。
