参考出展のフォークロボに注目集まる／シンテックホズミ
搬送ロボットメーカーのシンテックホズミ（愛知県みよし市、加藤久視社長）は2021年12月７日～10日の４日間、本社ショールームでプライベートショー（PS）を開催した。４日間で約400人が来場した。参考出展のフォークロボ「NFF-600」や、最新のプラットフォームシステムなどに注目が集まった。
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搬送ロボットメーカーのシンテックホズミ（愛知県みよし市、加藤久視社長）は2021年12月７日～10日の４日間、本社ショールームでプライベートショー（PS）を開催した。４日間で約400人が来場した。参考出展のフォークロボ「NFF-600」や、最新のプラットフォームシステムなどに注目が集まった。
ピーエムティー（福岡県須恵町、京谷忠幸社長）のソリューションプロバイダー（SP）グループが、無人搬送車（AGV）や自律移動型搬送ロボット（AMR）を絡めた物流システムの提案を強めている。同社が国内総代理店を担うフランスのAMRメーカー、iFollow（アイフォロー）の製品を、導入を前提に顧客の冷凍倉庫でテスト運用する。また2022年度には、人工知能（AI）を活用して物流システムの稼働を高精度にシミュレーションするソフトウエアを発売する予定だ。京谷社長は「グループ会社の技術を含めた総合力で、お客さまが求めるソリューションを提案したい」と力を込める。
人工知能（AI）の一種であるディープラーニング（深層学習）技術に強みを持つベンチャー企業のPreferred Networks（PFN、プリファードネットワークス、東京都千代田区、西川徹最高経営責任者＜CEO＞）は11月26日、自律移動ロボットを研究、開発、製造、販売するPreferred Robotics（PFR、プリファードロボティクス、東京都千代田区、磯部達CEO）の設立を発表した。会社分割により設立し、設立日は11月１日。
自動搬送ロボットなどを開発、販売するZMP（東京都文京区、谷口恒社長）は11月30日、「CarriRo Connecting Partners（キャリロ・コネクティング・パートナーズ）」に新規パートナー企業が参画したと発表した。今回参画したのは椿本チエインやブイ・アール・テクノセンター（岐阜県各務原市、藤本朗社長）など９社。参画企業総数は25社に拡大した。
ドイツの産業用センサーメーカーのペッパール・アンド・フックスは、センサーユニット「USi-safety（セーフティー）システム」を11月に発売すると発表した。センサーの検出エリアが、従来品のような放射状ではなく広く浅い特殊な楕円（だえん）形状を持つ。床上や壁際でも使用でき、３次元空間での監視に適している。コントローラーとセンサーユニットを分離することでコンパクトになり、設置スペースが限られた場所にも設置できる。ドイツでの高温、高圧水に対する保護等級規格IP69Kに認定される頑丈な設計で、多湿な環境や粉じんの多い環境に強い。
物流施設の開発・運用会社の日本GLP（東京都港区、帖佐義之社長）は11月11日、相模原市中央区にある関東最大級の物流施設「GLP ALFALINK（アルファリンク）相模原」のオープニングイベントを開催した。ロボット活用や自動化に力を入れた施設で、併設のコンビニエンスストアなどでも最新のロボットシステムが稼働する。
自律移動型搬送ロボット（AMR）を開発するベンチャー企業のLexxPluss（レックスプラス、川崎市幸区、阿蘓将也社長）は11月８日、投資ファンドやベンチャーキャピタルのLogistics Innovation Fund（ロジスティクス・イノベーション・ファンド）、インキュベイトファンド、SOSV、三井住友海上キャピタル、みずほキャピタル、SMBCベンチャーキャピタルに第三者割当増資を実施し、資金調達したと発表した。
Mujin（ムジン、東京都江東区、滝野一征最高経営責任者）は11月9日、日立物流の千葉県にある物流センターで、３台の産業用ロボットを稼働したと発表した。同センターは、世界的スポーツシューズメーカーの日本国内唯一の拠点。
10月27日～29日の３日間にわたり、ロボットや物流機器関連の専門展が名古屋市内で開催された。自動化技術を求める来場者に向け、数多くの企業が最新のロボット関連製品などをPRした。後編ではロボットシステムのインテグレーター（SIer、エスアイアー）や周辺機器メーカー、物流機器メーカーの展示物を取り上げる。
藤田医科大学（愛知県豊明市、湯澤由紀夫学長）と川崎重工業は10月26日、共同でウェブ記者会見を開き、病院内でのロボット運用の実証実験を開始したと発表した。「藤田医科大学病院は手術ロボットには先進的に取り組み、リハビリロボットでも実績が世界に発信されている。今回の実証実験は、スマートホスピタル構想の実現に向けた取り組みの一つ」と湯澤学長は語る。
