７～９月の産ロボ受注額が８四半期ぶりに前年同期比増に／日本ロボット工業会
日本ロボット工業会（JARA、会長・橋本康彦川崎重工業社長兼最高経営責任者＜CEO＞）は10月24日、2024年第３四半期（７～９月期）の会員ベースの産業用ロボットの受注額や生産額を発表した。
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日本ロボット工業会（JARA、会長・橋本康彦川崎重工業社長兼最高経営責任者＜CEO＞）は10月24日、2024年第３四半期（７～９月期）の会員ベースの産業用ロボットの受注額や生産額を発表した。
国際ロボット連盟（IFR、マリーナ・ビル会長）は９月24日、2023年の世界の産業用ロボット導入実績を台数ベースで発表した。世界で稼働する産業用ロボットの総数は前年比約10%増で、過去最高の428万1585台に達した。
日本ロボット工業会（JARA、会長・橋本康彦川崎重工業社長兼最高経営責任者＜CEO＞）は７月25日、2024年第２四半期（４～６月期）の会員ベースの産業用ロボットの受注額や生産額を発表した。
日本ロボット工業会（JARA、会長・山口賢治ファナック社長兼最高経営責任者）は４月25日、2024年１―３月期の会員ベースの産業用ロボットの受注額や生産額を発表した。
ドイツに本部を置く国際ロボット連盟（IFR、マリーナ・ビル会長）は1月10日、製造業関連の従業員１万人当たりの産業用ロボットの稼働台数を表す指標「ロボット密度」の2022年の世界ランキングを発表した。
日本ロボット工業会（会長・山口賢治ファナック社長兼最高経営責任者）は１月25日、2023年第４四半期（10～12月期）の会員ベースの産業用ロボットの受注額や生産額を発表した。
国際ロボット連盟（IFR）は９月26日、2022年の世界の産業用ロボットの導入実績を台数ベースで発表した。全世界の工場における産業用ロボットの新規導入台数は前年比5％増の55万3052台と、50万台を2年連続で上回った。
日本産業車両協会（会長・御子神隆三菱ロジスネクスト会長）は９月12日、2022年1～12月分の無人搬送車（AGV）システムの納入実績を発表した。
国内向け・輸出向けを合わせた22年のAGVシステム納入件数は対前年比104.7％の821システムで３年ぶりに増加した。一方、納入台数は同93.4％の2441台で３年連続の減少となった。全体的に海外向けが減少したが、国内向けは納入台数がほぼ横ばい、システム納入件数では増加した。
日本ロボット工業会（JARA、会長・山口賢治ファナック社長兼最高経営責任者）は７月27日、2023年４－６月期の会員企業による産業用ロボットの受注額や生産額を発表した。受注額は前年同期比18.7％減の1967億円と、３四半期連続で前年同期比減となった。生産額は同8.8％減の2023億円と、11四半期ぶりの前年同期比減に転じた。出荷額は同7.1％減の2042億円で、総出荷台数は同15.5％減の５万3504台。出荷額は11四半期ぶりに減少し、総出荷台数は２四半期連続で前年同期比減となった。国内向けはこれまで好調だった半導体用に急ブレーキがかかった他、溶接用の勢いが自動車製造業向けを中心に弱い一方、電気機械製造業向けを中心とした実装用が好調に推移した。輸出額は同10.0％減の1619億円で、輸出台数は同17.8％減の４万4556台。ハンドリングや溶接用で増加したものの、半導体向けが大きく減少した他、アジア向け実装用で引き続き減少が見られた。
山善は６月８日、「自動化・省人化に関する調査」の結果を発表した。６月10日の「ロボットの日」に合わせて実施したもので、製造業や物流業などで働く1043人を対象にインターネットで調査した。
