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ロボットダイジェスト編集部が注目したロボット関連の製品を取り上げる連載企画「注目製品PickUp!」。23回目の今回は、長野県南箕輪村に本社を構えるハーモ（濱秀明社長）の取り出しロボット「HRXⅢ-iシリーズ」を紹介する。射出成形機から樹脂の成形品を取り出す取り出し
ロボットのハイエンドモデルで、複雑なプログラムをユーザー自身で作成できる機能「スマートプログラム」を専用コントローラーに搭載したのが最大の特徴だ。
大手ロボットメーカーの安川電機は４月10日、2019年度（2020年２月期）の決算を発表した。売上高は前年度比13.4％減の4109億5700万円、営業利益は同55.1％減の223億3900万円となり、大幅な減収減益となった。米中貿易摩擦や新型コロナウイルス感染の拡大により、世界的に設備投資需要が低迷した。「中国では産業用ロボットの引き合いや納入が再開しつつあるが、グローバルでは先行き不透明」と話した。
安川電機は４月７日、多用途向けロボット「GPシリーズ」のラインアップに可搬質量300kg、アームの長さが3220mmの「MOTOMAN（モートマン）-GP300R」を追加した。床より高い水平面に設置する「棚置き型」と呼ばれるタイプで、設置面より低い範囲で広くアームが動く。自動車ボディーなどをハンドリングするのに適する。床に置くタイプのロボットと組み合わせれば高密度なロボット配置が可能で、よりコンパクトな組み立てラインを実現できる。
工作機械や産業用ロボット関連の機器を開発、製造するコスメック（神戸市西区、白川務社長）は2019年10月に第２工場をしゅん工し、20年３月に本格稼働させた。生産体制の合理化を進め、現在までに部品生産能力は３割向上した。本社工場に集中していた部品加工を分散させ、本社工場は少量多品種、第２工場は量産加工に特化させた。第２工場には本社工場にあった加工設備約40台を移設した。
７月２～４日に愛知県常滑市の愛知県国際展示場（アイチ・スカイ・エキスポ）で、産業用ロボット・自動化システムの展示会「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン、RTJ）」が開かれる。同展に出展するアイエイアイ（IAI、静岡市清水区、石田徹社長）は、２点の位置決めに特化した電動アクチュエーター「エレシリンダー」を出展する。一般的なエアを使用する機器に比べ長寿命で、制御しやすい利点を持つ。会場では、物流や自動車産業に向け、電動の利点が分かりやすいデモンストレーションを用意するという。
注）新型コロナウイルスの感染拡大を考慮し、「ロボットテクノロジージャパン2020」は開催中止となりました（４月13日修正）
７月２～４日に愛知県常滑市の愛知県国際展示場（アイチ・スカイ・エキスポ）で、産業用ロボット・自動化システムの展示会「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン、RTJ）」が開かれる。同展に出展するFUJIは、産業用ロボット「SmartWing（スマートウィング）を展示予定だ。導入時のシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）の負担を軽減できるとアピールする。注）新型コロナウイルスの感染拡大を考慮し、「ロボットテクノロジージャパン2020」は開催中止となりました（４月13日修正）
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と東芝は３月30日、自律型移動ロボットと運行管理システムを接続するためのインターフェース「AMR-IF（オートノマス・モバイル・ロボット・インターフェース）」を発表した。複数メーカーの自律移動ロボットを運行管理するためのシステムが、これまでより開発しやすくなるという
オリエンタルモーター（東京都台東区、川人英二社長）の小型モーター「αSTEP（アルファステップ）AZシリーズ」は、自作ロボットなどの需要にも応える製品だ。バッテリーなしで位置情報を保持できる機械式センサーを搭載。オープンループとクローズドループのハイブリッド制御方式のため、高速性や高精度を確保できる。後編では、こうした技術がどのように生まれ、どのように進化してきたのか。またオリエンタルモーターという企業の特徴や戦略とは。これらを通し、αSTEPをより詳しく見ていく。
オリエンタルモーター（東京都台東区、川人英二社長）は小型モーター「αSTEP（アルファステップ）AZシリーズ」の拡販に力を入れる。AZシリーズは、アブソリュート方式のシステムをバッテリーなしで構築できる機械式センサー「ABZOセンサ」を搭載する。近年、人材不足などを背景に、「人の作業を代替するロボット」のニーズが高まっている。自作ロボットを新規検討する案件も増えており、AZシリーズはバッテリー不要のアブソリュートシステムを搭載した小型モーターという強味を生かし、ロボットの小型化、自作のニーズに応える。
沖縄県の自動化ニーズの現況を１週間にわたり紹介する「沖縄ウィーク」。最終日は、県内の中小企業の団体である沖縄県工業連合会の我謝（がじゃ）育則専務理事にインタビューした。「デジタル技術を生かした省人化や自動化を進める必要がある」と話すが、県内の企業にデジタル技術やロボットを根付かせるのは難しいという。それはなぜか？ 沖縄県の中小企業が抱える課題と、同会の取り組みを聞いた。
