生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
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産業用ロボットを導入した現場を紹介する連載企画「ロボットが活躍する現場」も20回目を迎えた。今回は、精密樹脂部品の射出成形を担う三琇（さんしゅう）プレシジョン（愛知県高浜市、岡本巌社長）を取り上げる。協働ロボットをいち早く導入し、さまざまな工程で検証しながら自社の生産現場に合った活用方法を探ってきた。模索を続けた末、成形品を入れる箱の交換作業に協働ロボットを適用できると考え、半年ほど前に実証実験を始めた。
ロボットのシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）のiCOM技研（兵庫県小野市、山口知彦社長）は８月、ティーチングレス協働ロボットシステムの試作開発を開始したと発表した。ビジョンセンサーからの情報をフィードバックすることで、細かく教示作業（ティーチング）をしなくてもロボットを使えるようにする。
ユニバーサルロボット（UR、日本支社＝東京都港区、山根剛代表）は８月23日、エヌテック（徳島県鳴門市、京谷忠幸社長）とPLANSEED（プランシード、岐阜県岐南町、細野晃社長）を「認定SIer」として公認したと発表した。
安川電機は８月22日、これまで10kg可搬と20kg可搬で展開していた協働ロボットのラインナップに、30kg可搬の「MOTOMAN（モートマン）HC30PL」を追加した。パレット（荷役台）に段ボール箱などの荷物を積みつけるパレタイズ作業の自動化を意識した製品だ。段ボール箱は人手でも扱える20kg以下であること多いが、ハンドの重量も考慮するとロボットには20kg以上の可搬質量が求められる。また、パレットのサイズは1100mm程度が多い。そこで、30kg可搬でリーチ長1600mmのモートマンHC30PLを開発した。
中国の協働ロボットメーカー蘇州艾利特机器人（Elite Robot＝エリートロボット）は６月、名古屋市中区に日本法人Elite Robot Japan（エリート・ロボット・ジャパン、曹宇男社長）を設立し、７月から営業を開始した。
ロボットベンチャー企業の東京ロボティクス（東京都新宿区、坂本義弘社長）は８月５日、人型ロボット「Toala（トアラ）」を本格販売すると発表した。
ロボット業界で活躍する女性にスポットを当てた連載「活躍するロボジョ」。第13回は大手商社の山善のトータル・ファクトリー・ソリューション（TFS）支社の名古屋支店で、協働ロボットを使った自動化システムの提案営業を担当する石橋和（あい）さんを紹介する。「担当の中部エリアはお客さまご自身が自動化システムを構築することが多く、自動化の経験値が高い。お客さまのニーズに応えるために、情報の引き出しを１つでも多く持つことが必要不可欠です」と話す。
中国に本社を置くロボットメーカーDOBOT（ドゥーボット）は６月８日、６軸タイプの協働ロボット「CR3L」をラインアップに追加すると発表した。狭い空間での作業を得意とし、積み降ろしや仕分けの他に、家庭用電化製品や半導体業界の小型部品検査などに向く。最大リーチ長は1700mmで、従来品の「CR10」と比べて11.5％伸びた。CRシリーズは低価格で、コスト面での導入のハードルが低い。また協働ロボットとしては動作速度が速く、人が近くにいない場合などに高速稼働させることもできる。
調理ロボットベンチャー企業のコネクテッドロボティクス（東京都小金井市、沢登哲也最高経営責任者）は６月22日、都内のJR山手線五反田駅構内に６月24日にオープンしたそば屋「いろり庵きらくそば五反田店」にそばロボットが導入されたと発表した。ロボットアームを２本備えるシステムで、生そばの投入からゆでる、洗う、締めるところまで一連の調理工程を完全に自動化する。従業員約１人分以上の作業量を代替できるという。いろり庵きらくそばはJR東日本クロスステーション（東京都渋谷区、西野史尚社長）が運営するそば屋。コネクテッドロボティクスはJR東日本グループと連携を進めており、2026年までにJR東日本クロスステーションが運営するそば屋30店舗へのロボットの導入を目指す。
RTJ2022ならではの特徴に、数多くの工作機械メーカーが出展することが挙げられる。産業用ロボットと工作機械が融合した自動化システムが、今回展の見どころの一つになるだろう。機械加工分野向けのロボットの出荷額は、工作機械の長納期化などを受けて足元では減少傾向にあるが、製造現場の自動化ニーズは依然として大きい。会場でも自動化を求める来場者と、自動化提案に注力する工作機械メーカーとの間で熱い商談が期待できそうだ。
